新築マイホームの建築には、大きく分けて注文住宅、規格住宅、建売住宅の3つの選択肢があります。
特に土地購入から始める注文住宅では、土地探し、図面の打ち合わせ、設備やオプション仕様の選定など、多くの時間と労力が必要です。
家を建てる時の、一般的な流れは以下になります。
住宅購入に必要な知識や情報を、収集していきます。
住宅購入に必要な知識は多岐にわたりますが、商談が始まると多くの選択を短時間で強いられることも増え、わからないことを後回しにしたり十分な理解がないまま話を進めてしまい、後悔を生むこともあります。
失敗や後悔は、事前に情報を知ることで回避できることも多くあります。
期間：２週間～１カ月くらい
無理のない予算を組み、優先順位を付けて住宅の条件を決めていきます。
予算を決める際には、固定資産税や修繕費、また新居での光熱費なども考慮して住宅ローンの返済額を決めるようにしましょう。
期間：２週間～１か月くらい
ハウスメーカーや工務店などの施工会社を探し、土地が見つかった時に、見積の依頼をする候補の会社を絞り込みます。
「土地探しはどこの業者に依頼すれば良いか？」はケースバイケースですが、複数の業者に依頼を掛けた方が土地の情報は集まりやすいです。
希望条件に対して、土地情報が少ないケースでは積極的に他の不動産会社にも依頼をすることで情報が集まりやすくなります。
土地探しが難航する場合では、半年以上経っても土地が見つからないケースも珍しくありません。
期間：１か月～６カ月以上
計画したい土地が見つかったら、買付申込を入れて、すぐに施工会社にも図面と見積書の制作を依頼します。
土地は申し込みしない場合、他者に取られてしまう可能性がありますが、申込を入れた場合は、２～３週間以内には施工会社も決定しなければなりません。
同時に複数の施工会社を比較検討しているケースでは、とても忙しくなります。
ハウスメーカーの候補が１社の場合、希望の土地で図面や見積書の制作を依頼して検討を続けます。
ハウスメーカーの候補が複数の場合では、他の不動産会社より土地の申込み（買付申込）を行い、２社～３社程度の施工会社から図面や見積書の提案を受けて比較します。
施工を断る可能性のある会社から土地の申込みを入れると、その後は該当の土地を検討することが難しいケースもあり、後々トラブルの元になります。
期間：１週間～２週間くらい
依頼した図面や見積書で金融機関の事前審査を行います。
金融機関は自身で選択することができますし、ハウスメーカーや不動産会社から紹介を受けることも可能です。
期間：１週間～２週間くらい
土地とハウスメーカーを決定して、土地の売買契約と、建物の工事請負契約を結びます。
建築確認申請
細かな打ち合わせ
土地の地盤調査を行い、改良工事の有無を判断します。
この期間には、着工のための確認申請業務や、建物についての細かな仕様決めなどの打合せも必要になります。
期間：１か月～２カ月くらい
完成引き渡し
期間：３か月～５カ月くらい
これまでが、一般的な家を建てる時の流れになります。
マイホーム建築は多くの時間と根気を要する人生の一大イベントです。そして誰もが「失敗したくない」、「後悔したくない」と強く願っています。
後悔しないようにポイントを押さえて効率よく計画を進めていきましょう。
この記事では、家を建てる手順や重要なポイントをわかりやすく解説していきます。
家を建てるにはまず何をすればいいのか？
「家を建てよう！」と決めたら、まず情報収集から始めましょう。
現代ではインターネット上に多くの情報が溢れていますが、すべての情報が正しいわけではありません。また、地域によって住宅の特徴や条件が大きく異なることもあります。
しかし、多くの情報に触れて知識を付けることで、後々にさまざまな判断をしやすくなりますし、何より失敗や後悔をする可能性を低くすることができます。
住宅建築や不動産に詳しい人は例外ですが、ほとんどの人はわからないことが多いのが現実です。最低限の情報を収集しておくことで、営業マンとのやり取りがスムーズになり、自分の知識やイメージと比較しながら提案を受けることができますし、営業担当者のレベルを判断する要素にもなります。
知識を付けておくことは、後で後悔しないための対策としても有効です。
そして不動産会社や施工会社の営業マンは、自身の立場が悪くなるような情報やデメリットを教えてくれるとは限りません。嘘まではつかなくても、意識的に言葉足らずな営業マンは一定数存在しているのも現実です。
前提として１００％満足できるマイホーム計画は難しいですが、後悔や失敗を経験してマイホームブルーとなる人も一定数存在しています。
事前に同じような失敗や後悔の経験談を知っていたら、阻止できた可能性があります。
特に土地選びのタイミングでは、営業マンとの商談が始まると短期間で選定の判断しなければならない事も少なくありません。あとになって、「営業マンから聞いてなかった」「こんなことになるなんて思っていなかった」と言っても何も解決しません。
- 条件に対する相場と自身の予算を比較して、現実を客観的に把握できる（理想が上がり過ぎない）
- 営業マンからナメられない（営業マンは、より注意深く慎重な判断や発言をする）
- 営業マンのスキルを判断しやすい
- 知識が付くことで営業マンに対する自身の質問内容が変わる
- あとから起こる失敗や危険に気付きやすい
さらに、予算設定、地域の選定、土地の相場、施工会社の候補選びなどは、インターネット上の情報からある程度まとめることが可能です。
仕事や育児の合間に検索する時間を割くのは大変ですが、信頼できる情報源を見つけ、多方面から情報を集めて賢明な選択をしましょう。
家族会議で条件や予算を決める
情報収集と同時並行となりますが、希望条件や予算を家族でよく話し合って決めていきます。
家族とはいえ、人それぞれ価値観は異なりますので、夫婦でお互いにこだわりが強い場合は簡単に決めることはできません。
第一には予算の設定を長期的に見て慎重に判断して、その他の希望条件は優先順位を付けて考えましょう。
予算を決めましょう！
マイホーム建築には、ほとんどの場合、住宅ローンを利用します。「どれくらいの金額の住宅を購入できるのか」「自身の収入でどれくらい借りられるのか」といった基本的な知識は必要です。
多くの人が住宅展示場を訪れ、さまざまな会社の話を聞くことから始めます。
展示場へ行くことが悪い訳ではありませんが、自身の予算と合わなく理想ばかりが膨らみ、現実とのギャップでマイホーム計画のモチベーションが低下する場合があります。
また、理想が高くなり無理のある予算設定で話を進めてしまう人も少なくありません。
さらに、営業マンやファイナンシャルプランナー（FP）の提案を受けても、「本当にこんなに借入して大丈夫なのか？」と不安を感じることも多いです。まずは、自分でしっかりと考え、その後に営業マンやFPの話を聞いてから総合的に判断することが重要です。
予算を決めるには、長期的に考えて、月々いくら返済していけるのかを見極めることが大切です。
以下では、予算の決め方や、借入に関連する記事を紹介します。
住宅の維持費や計画に必要な資金を把握する
予算を決めるためには、マイホームの維持費や建築費以外に必要な資金の全体像を把握することが重要です。
「ローン返済以外の出費が想像より大きかった」「光熱費が想像の2倍だった」「自己資金が不足して諸費用が賄えなかった」など、後々に大きな問題や後悔へとつながる可能性があります。
マイホームの維持費には、固定資産税、光熱費、火災保険、さらに将来的な修繕費用の積み立ても含まれます。これらの出費を把握し、無理のないローン返済額を設定することが重要です。
住宅ローンの返済以外の出費を理解し、安心してマイホームを維持するための計画を立てましょう。
以下の記事では、戸建ての維持費について詳しく解説しています。
住宅建築には、建築費以外にも土地の取得費や諸費用、さらに場合によっては地盤改良費用がかかることもあります。
また、建築費や諸費用の一部は住宅ローンに含めることが可能ですが、引っ越し費用など基本的にはローンに含めることができない費用もあります。
全体の費用を把握することで、月々の返済額と自己資金をより具体的に考えることができます。
無理のない返済計画を立てるために、注文住宅にかかる総費用について理解しておきましょう。
以下の記事では、注文住宅にかかる総費用について詳しく解説しています。
建築エリアや建物規模を考える
住宅の予算をある程度決めたら、建築するエリアの選定や建物の規模を考える必要があります。
建築するエリアは、通勤や通学のアクセスなど現状の生活圏で探す傾向が多く、自身の土地勘や知識だけで決定してしまうことも少なくありません。
しかし、将来的に職場が変わる可能性や、お子さんが高校や大学へ進学することを考慮すると、長期的な視点で考えることが重要です。
さらに、費用の面でもライフラインの種類や地盤の強さは維持費や建築費に影響を与えます。
例えば、地盤が弱い地域では地盤改良費用が追加でかかることがあります。また、都市ガスかプロパンガスかによって光熱費が変わるため、これも重要な考慮点です。さまざまな視点からエリア選定を行い、無理のない計画を立てましょう。
以下では、土地のエリア選定や土地探しのポイントを解説しております。
建物の規模は、家族構成やお子さんの将来計画によって大きく異なります。
インターネット上にはさまざまな間取り図の情報があり、自分の希望に近い広さの間取りを探して、どの程度の大きさの住宅が必要か判断できます。
一般的には、30坪～40坪程度の大きさで3LDK～5LDKの間取りが多く、特に３～4LDKの間取りを選ぶご家庭が多いです。
建物規模を考える上では、地域ごとの建築制限の知識も必要です。また、費用面で考えると1階と2階のバランスも建築費に大きく影響します。例えば、2階建てにするか平屋にするか、または部屋の配置などによってもコストが変わってきます。
以下の記事では、建築制限や家の規模を決めるポイントについて詳しく解説しています。
これまでの情報収集や希望条件の考察は、自宅にいながらインターネットを活用して多くの情報に触れることができます。また、実際にマイホーム建築を経験した信頼できる友人や同僚の意見も参考になります。
次のステップでは不動産会社や施工会社との接触となりますが、考えをまとめて条件を具体的にしておくことは、営業マンに好印象を与えます。
不動産会社や施工会社は、最終的に契約になるまで基本的に料金がかかりません。そのため、営業マンは結果的に契約に至らない見込み客にも多くの時間を費やすことになります。
条件が具体的でない場合や、本人の意向が不明確な場合、契約の見込みが低く時間がかかる案件と判断され、後回しにされることもありますし、優先順位が低いお客様と認識されてやる気が無い営業マンと感じてしまうこともあります。
条件や予算は話を進める過程で変化することもありますが、まずは自分でしっかりと考えた上で業者との面談に挑みましょう！
不動産会社や施工会社との面談
予算や条件が決まったら、不動産会社や施工会社と接触し、詳しい説明を受けたり、条件に合うかどうかを確認しましょう。注文住宅で土地を所有していない場合は、土地探しも必要です。
それぞれに希望条件や予算があるため、ほとんどの場合、希望に合う土地は簡単には見つかりません。条件によっては、希望に合う土地がなかなか見つからず、条件や予算を変更しなければならないケースもあります。
このような場合は、複数の不動産会社に依頼するのが良いでしょう。営業担当者とのやり取りは大変ですが、多くの情報に触れることで選択肢が広がる可能性が高くなりますし、少し視点を変えた新たな提案をしてくれるかも知れません。
さらに、難しい条件の中で1人の営業担当者が時間を掛けて必死に探してくれているかどうかはわかりません。
土地探しに疲れた人は、以下の記事も参考にして下さい。
土地探しはどの業者に依頼したら良いか？
土地探しは、ハウスメーカーなどの施工会社でも探すことができますし、他の不動産会社に依頼することも可能です。
特に、情報量が少ない希望条件では、探す窓口を広げた方が情報量は増える可能性があります。
さらに、複数の施工会社で比較検討をする場合は、断る可能性のある会社経由で土地の申込みをすると、後々で面倒なトラブルに発展する可能性があります。
具体的には、土地の申込みを入れた施工会社を断りたいが、引き続き土地はそのまま検討して違う施工会社に依頼したいケースです。この場合、施工会社を選択肢から外すことで、土地の申込みが白紙になり、あらためて申し込みができなくなる可能性もゼロではありません。
のようなケースでは、以下のような対策ができますので参考にして下さい。
業者との初めての接触ポイント
土地探しや施工会社選びでは、営業担当者の存在が非常に重要です。
誰もが優秀な営業マンに担当してもらいたいと思うものですが、一般的には運任せで担当者が決まってしまいます。
しかし、少しの工夫で優秀な営業マンを引き寄せる可能性を高めることができます。
優秀な営業マンを引き寄せる方法は、以下の記事で詳しく紹介しています。
住宅の建築では、打ち合わせから施工引き渡しまでにさまざまな問題が起こる可能性があり、多くの人が後悔したりストレスを感じています。
円滑に打ち合わせや契約を進め、気持ちよく引き渡しを受けるためには、優秀な営業マンに担当してもらうことが重要です。優秀な営業マンに担当してもらうことで、スムーズにプロセスを進める可能性を高めることができます。
施工会社の特徴や金額を深く理解する
施工会社の価格帯や特徴は、見積の依頼をする候補の会社であれば、事前に深く理解しておく必要性があります。
また、見積書の書式や標準仕様の設定は、各会社によって大きく異なります。
最終決定前は時間が全然ない
土地の申込みを行い、図面や見積書を依頼してから正式決定までの期限は限られ、あっと言う間です。
「該当の土地で話を進めるのか？」「どの施工会社に依頼するのか？」を２週間～３週間ほどの期間で決定しなくてはなりません。
深く理解せずに契約を進めてしまうと、後々に後悔や失敗を招く可能性があります。
見積や仕様の理解が浅いと、後になって変更したい箇所などが目立ち、「予算が足らなくなる」、「予定していた事ができない」など後からさまざまな問題が起こる可能性があります。
以下の記事では、見積書のチェックポイントや標準仕様の注意点について詳しく解説しています。参考にしてください。
複数の業者を比較する
「家を建てる時はこのハウスメーカー以外は考えられない」「予算に余裕があり過ぎる」などの特殊な事情が無い限りは、複数の施工会社やハウスメーカーの提案を受けた方が満足度は高くなる傾向があります。
選択肢が増えすぎると逆に大変になりますが、最大でも3社程度に絞り込み具体的な提案を受けることをおすすめします。
具体的な提案とは、間取り図や見積の提案です。
値段交渉も言いやすくなりますし、複数の会社と商談することで、他社では指摘されなかった何らかの問題に気付くこともあります。
- 値段交渉を言いやすい
- あらたな視点を与えてくれる可能性がある
- 他社の問題点に気付くことや指摘されることがある
- 他者と比較して検討することで、完成後に後悔が残る可能性が下がる
金融機関の事前審査を行う
事前審査を行うには、基本的に以下の２点が必要です。
- 土地の候補が決定している
- 該当の土地で図面と見積書が制作済み
土地が決定して図面と見積ができたら、金融機関の事前審査を行います。
事前審査の期間は、金融機関により異なりますが、早くて２～３日、長ければ１～２週間程度です。
また、必ず事前審査をした金融機関から融資を受けなければならない訳ではなく、後々に金融機関は変更することもできます。
しかし、ローン審査に通るかどうかや、諸条件は金融機関により異なりますので、注意が必要です。
どうしても利用したい金融機関がある場合や、貸出条件により計画自体の有無を判断する場合は、事前の審査が必要です。
計画の決定と着工から引き渡し
複数の施工会社の特徴や金額を比較し、どの施工会社に依頼するかを決定します。
通常は、候補の土地情報が出た時点で、土地の買付申込、図面作成の依頼、金融機関の事前審査、最終判断（建築請負契約）が必要です。
また、請負契約後も休む暇はありません。細かな打ち合わせや着工の準備が必要です。
さらに、契約が終わったからと言って完全に安心してはいけません。住宅の建築では、契約後から着工～引き渡しの間にさまざまな問題が起こる可能性もあります。
工期に関わることや近隣住民からの苦情、予算不足など、このようなトラブルに巻き込まれることもあります。しかし、事前に可能な限りの準備をしておくことで、トラブルを回避することもできます。
以下の記事では、建築中のトラブル事例について詳しく解説しています。参考にしてください。
マイホームの建築には、不動産会社や施工会社、そして金融機関など、多くの関係者が関わり、さまざまな選択を繰り返す必要があります。
営業マンに悪意がなくても、ミスや見落としが発生する可能性があるため、営業マンに任せきりにせず、注意深く計画を進めることが重要です。