元営業マンが明かす注文住宅の建築中トラブル！【事例を学び未然に対策】

完成イメージとの違い

具体的な例として、建具の色味がイメージと違った、棚や階段ニッチの造作がイメージと違ったなどもよくある話です。

また、テレビの配線やコンセントの位置など、電気関連の設備も頻繁に問題となります。
間取りが決定される段階で、家電の配置や具体的な製品の選定、そしてイメージも考慮に入れるべきです。
例えば、テレビを壁掛けにするか、どの高さに設置するかによって、コンセントや他の配線の位置も異なります。特に、特殊な家電を使用する場合は、細心の注意が必要です。

多くの場合、自身が問題に気づいてない状況や、施工会社とのイメージや認識のズレが問題の根本です。
また、施工会社との重要な打ち合わせでは、時に「言った言わない」のような意見の食い違いが起こることもあります。そのため、打ち合わせの内容を記録することは非常に有効です。
施工会社の担当者に期待するのではなく、自身の積極的な関与がトラブル回避の鍵です。

地盤改良工事費用の予算不足

地盤改良工事費用は、周辺地域の地質データを元に予算を計画し、資金計画書に組み込まれます。
しかし、実際の工事が始まり、地質調査が行われるまで正確な費用は確定しません。たとえば、50万円の予算を計画していた場合でも、地質調査の結果次第では実際に100万円の地盤改良工事費用が必要になるケースがあります。
地質データからある程度の予測はできますが、実際に調査が行われるまでは正確な予測は難しいのです。

予算を上回る予想外の状況も考えられますし、計画していた予算自体が何らかの理由により不足していた可能性もあります。

地盤改良工事費用の問題が起こる理由は、工事が開始されない限り正確な金額が確定できないという性質にあります。施工会社の営業担当者は、契約を獲得したいという動機があり、予算オーバーの不安を煽るようなことはしません。また、施主も施工会社の言葉を信じてしまい、最悪のシナリオを事前に考えることは少ないでしょう。

不安がある場合は、営業担当者だけでなく、設計士や現場監督も含めて打ち合わせを行い、地盤改良費の予算に関する詳細な説明を求めることが重要です。営業担当者は契約を獲得したいという立場から資金計画書を提案しますが、設計や現場監督の視点では、十分な予算を確保して安心感を持ちたいと考えています。

このような状況を理解し、想定外の予算超過にも柔軟に対処できるよう、銀行などの融資枠は余裕を持って計画することが重要です。

地盤の強さを調べる方法については、以下の記事で詳しく解説しておりますので参考にしてください。

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近隣住民とのトラブル

マイホーム建築中において、近隣住民とのトラブルは頻繁に発生する問題と言えます。これらのトラブルは様々な要因から生じ、施工会社が原因で発生する場合もあれば、近隣住民にクレーマーが住んでいるケースもあるでしょう。

以前は施主自身も近隣住民に挨拶回りをすることがありましたが、最近ではほとんどの場合、施工会社の担当営業担当者や現場監督が近隣住民に挨拶回りをし、工事の計画や内容を説明することが一般的です。

以下に、よく見られるトラブル事例を紹介します。

現場監督などの施工担当者の中には、コミュニケーションが苦手な人もいます。口下手な人は、必要以上に近隣住民を不安にさせることもあるかも知れません。したがって、挨拶回りにはできるだけ営業担当者も同席させ、近隣住民と施工会社の良好な関係を築くように心掛けましょう。

さらに、無理な作業スケジュールは現場の混乱を招きます。時間に追われた作業は整理整頓を怠り、予定より日々の作業時間が遅くなる原因にもなります。現場の乱れや夜間の作業は住民からの苦情を引き起こす可能性が高く、事故や怪我も工程の遅延を招く可能性があることを覚えておきましょう。

自身が定期的に現場を確認して、心配な点があればクレームが起こる前に自ら指摘することが一番の対策となるでしょう。

また、隣地との越境問題も不意に起こるトラブルのひとつです。
例えば、隣地にある既存の塀の基礎部分が、自身の敷地に入り込んでいるトラブルも実際のケースです。
土地選びの際には、様々な視点で不動産会社などに相談して選択することが重要です。

新生活を始めるにあたり、近隣住民とトラブルを抱えるのは非常にストレスフルです。事前に心配な点や危険な要因について施工会社に積極的に相談し、対策を打つことが大切です。

土地選びについては、以下の記事で詳しく解説していますので、参考にしてください。

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引き渡し時期の遅れ

工事の遅延によって、引き渡し時期が遅れるトラブルはよくある問題です。
工期の遅れは、天候や職人不足など、さまざまな要因によって引き起こされます。また、マイホーム建築ではさまざまな種類の業者が出入りするため、一部の業者が遅れると他の業者にも影響が及びます。このような要因から工事の遅れは現実的に発生しています。
さらに、これまでに説明した建設中の様々なトラブルが要因で、引き渡し時期の遅れにつながることも多いでしょう。

実際には、契約書面上の引き渡し期日よりも遅れることはまれであり、実際に契約上の期日を過ぎて引き渡しをすることは施工会社の立場でも大きな問題となります。
施工会社は、契約書上の引き渡し日を守らなければならず、法的にも厳格に管理されています。

しかし、契約書面上の引き渡し期日には間に合うが、工程表通りに工事が進まずに工程表での引き渡し予定日を過ぎてしまう問題はよく発生しているのが現実です。

契約書面上の引き渡し期日と、工程表などの実際の工期スケジュールは、ほとんどの場合は一致していません。

施主側としては、引き渡しの遅れにより引っ越し業者の手配や賃貸住宅の解約など、さまざまな手続きが必要になり、場合により追加の費用もかかります。

施工会社によって異なりますが、工事が開始後の進捗状況は、基本的には営業担当者と施主が打合せを行うことが一般的です。営業担当者は基本的に施主の味方ですから、工事の進捗が遅れていても、スケジュールを遵守するように工事部に働きかけます。現場監督から厳しいと相談があっても、「何とか収めてくれ」とお客様を不安にさせるような発言はしないかも知れません。

一方で、なんとか収めようとする工事部は、営業部や会社からの圧力で何とかギリギリ間に合うことも当然あると思いますが、工程表のスケジュールに間に合わないことも当然あります。
しかし、ほとんどの場合は契約上の引き渡し期日を超えるわけではないので、謝罪があって終わりのパターンが多いでしょう。それでは、何も解決出来ませんし前持った対策もできません。

施主側は、一定の理解をもって現場監督や営業担当者と協力し、問題を解決するための対策を講じる必要があります。

金融機関のトラブル

住宅を建てる際、ほとんどのケースで住宅ローンを活用します。建築前には土地の売買契約や施工会社との工事請負契約前に、金融機関での事前審査を受け、住宅ローンの取得が可能かどうかを必ず確認します。

しかし、まれに金融機関で問題が発生することもあります。金融機関は厳格なところであり、柔軟性はほぼありませんので、より注意が必要です。

金融機関で起こる問題例には以下のようなものがあります。

金融機関の審査には、勤務先や収入、勤続年数などが影響します。更に重要なのは個人の信用情報です。

金融機関は事前審査と本審査で個人信用情報を確認します。
事前審査から本審査の間に支払いを忘れるなどの遅延や滞納があると、本審査に落ちることもあります。

また、事前審査とは別の金融機関から借入を検討する場合も注意が必要です。
各金融機関の住宅ローンには諸費用や金利が異なりますが、審査基準も大きく異なります。 たとえば、メガバンクは金利が低い傾向がありますが、審査基準は厳しいです。 その結果、望んだ借入額が借りられない場合もあります。3000万円借りたいが、2500万円までしか貸し出せないと言われた場合、検討の余地は無くなります。

施工会社から提示された返済シュミレーションの金利があまりにも低い場合は、その金融機関で望む金額まで借り入れができるか確認することが重要です。