4000万の家を買える人の年収と共働き世帯【35~50年】

昨今では建築費が高騰し、土地購入ありで注文住宅を建築するには、４０００万の予算を超える地域が増えてきました。

４０００万円の家を購入するには、どのくらいの年収が必要か、そして共働き世帯にとってどのような計画が必要か気になるところだと思います。

４０００万円の住宅ローンを期間３５年で返済するには、以下の年収が理想的です。

共働き世帯では、世帯年収の合計金額だけで予算を決めてしまうのは、安易な考えかもしれません。以下の２点を考慮して、ライフスタイルに合わせた予算を組むようにしましょう。

• 世帯年収
• 主債務者の年収

共働き世帯では、配偶者の収入割合が高いほど将来的なリスクが高くなる可能性があります。「配偶者の収入を長期的に維持できるのか？」慎重に判断するようにしましょう。

また、借入金額が大きくなるほど住宅ローンの利息は増えます。複数の金融機関を比較して好条件の銀行を選択すようにしましょう。

モゲチェック の住宅ローン診断を利用すると、審査の通過確率を提示してくれて、簡単に複数の金融機関を比較することが可能になります。さらに、モゲチェック限定の優遇金利も利用できます。

この記事では、４０００万円の住宅ローン返済に理想的な年収について、借入の期間別で詳しく解説していきます。

理想的な年収倍率と返済比率

住宅ローンの借入の目安には、年収倍率と返済比率（返済負担率）という２つの指標があります。

借入期間別の理想的な年収倍率（30年～50年）

３５年ローンでは、年収の約６倍程度が理想的と解説しましたが、借入期間や金利により月々の返済金額が変わりますので、同時に返済比率も変わります。

同じ年収の６倍でも、３５年返済と３０年返済では、３０年返済の方が返済負担が大きくなり、返済比率が高くなってしまいます。

上記の年収倍率を目安にすることで、返済比率は２０％前後に落ち着き、最大でも２５％以内に収まります。

返済期間を長くすることで、同じ返済額でも大きく借入をすることができます。２０代で住宅購入をする場合など、返済に負担大きい世帯では住宅の選択肢を広げることができますが、総利息は大きくなるので注意が必要です。

４０００万円の返済額シミュレーション

４０年ローンでは、月々の返済額を抑えて大きな借入をすることができますが、総利息の支払いも大きくなります。

以下の記事でも詳しく解説していますが、計画的な繰り上げ返済を視野に入れて検討するようにしましょう。

多くの金融機関は、完済時年齢を７５歳～８０歳程度までに設定しています。つまり、５０年ローンは２０代を対象とした住宅ローンです。

無計画で借入をしてしまうと、総利息が大きくなり、完済時年齢も高齢になります。以下に該当する世帯を除き、出来る限り４０年以内の住宅ローンで計画を立てることが推奨されます。

• 計画的に繰り上げ返済が可能な世帯
• 資産運用目的で知識や実績が十分にある世帯

以下の記事でも詳しく解説しておりますので参考にして下さい。

4000万の家を買える人の年収：片働き世帯

理想的な年収：返済期間３５年

単独ローンで４０００万円の住宅を購入する場合、一般的な３５年ローンでは年収６５０万円以上の収入が理想です。この場合の年収倍率は、６.２５倍になります。

返済比率は、ご家庭のライフスタイルにより異なりますが、２０％～２５％以内に収めることが理想的です。

年収６５０万円の金利１.５%と、年収５５０万円の金利０.６%の返済比率を比較してみると、ほとんど変わらない比率となります。しかし、金利が上昇する可能性のある変動金利と、金利が変わらない固定金利の決定的な差があります。

将来的な金利変動や、家庭のライフスタイルに合わせて、慎重に判断をしましょう！

理想的な年収：返済期間４０年

単独ローンで４０００万円の住宅を購入する場合、４０年ローンでは年収５５０万円以上の収入が理想です。この場合の年収倍率は、７.２８倍になります。

４０年ローンでは、月々の返済負担が軽減されるため、１００万円ほどの収入が低くても３５年と比較すると返済比率に大差はありません。

しかし、完済時年齢が高齢になりやすいことや、総利息の支払いが大きくなるため、計画的な繰り上げ返済を検討しましょう。

「収入が上がることが明確な職業」や「共働きの予定が立っている」場合は、有効的に活用することができます。

理想的な年収：返済期間５０年

単独ローンで４０００万円の住宅を購入する場合、５０年ローンでは年収４５０万円以上の収入が理想です。この場合の年収倍率は、８.９倍になります。

５０年ローンは、月々の返済負担が大幅に軽減されますが、２５歳で借入をしても完済時年齢は７５歳となり、利息の支払いも大幅に増えます。

また、４００万円以下の収入で返済比率が３０％を超えると、特に子育て世帯では住宅ローンの返済負担が大きいと感じてしまうこともあります。

前述でも解説しましたが、「資産運用目的」もしくは、「計画的な繰り上げ返済」が可能な場合を除き、出来る限り４０年ローン以内で計画を立てるようにしましょう。

計画性が無く、２０代で５０年ローンを組むのはリスクが高過ぎる判断です。

4000万の家を買える人の世帯年収：共働き世帯

理想的な世帯年収：３５年ローン

共働き世帯で４０００万円の住宅を購入する場合、一般的な３５年ローンでは以下の世帯年収が理想的です。

• 世帯年収は７００万円以上が理想的
• 主債務者の年収は５００万円以上が理想的

世帯年収で予算を決める際には、単独ローンと比較してより余裕を持った計画が理想的です。合算者は（妻）であることが一般的なため、将来的に出産や育児、または親の介護などで収入を維持できない可能性があります。

そのため、主債務者の年収が５００万円以上であることが理想です。これにより、合算者が働けなくなる、時短勤務で収入が下がるといったリスクに対処しやすくなります。

主債務者に５００万円以上の年収があれば、合算者が働けなくなっても一定の収入を維持できるため、ライフスタイルの見直しは必要となりますが、住宅ローンの返済と最低限の生活は維持できる可能性が高くなります。

以下では、世帯年収７００万円の世帯で、主債務者の年収が５００万円のケースと４００万円のケースを例に比較しています。

収入合算者が収入を維持できないリスク

収入合算者が働けなくなる、時短勤務になる、または転職で収入が下がるリスクは、常に考慮が必要です。特に収入合算者の年収が４００万円以上の場合、家庭の事情で収入が大きく変動する可能性が高まります。

単独ローンの場合でも、主債務者が一時的に働けなくなったり収入が減少したりするリスクはありますが、生活費を見直して共働きを始める、あるいは配偶者が働くなどで補填が可能です。

一方で、初めから共働きの収入を全て見込んだ計画は危険です。例えば、夜勤で高収入を得ている看護師が家庭の事情で日勤のみになると、収入が大幅に減ることがあります。

また、高収入の資格職であっても、時短勤務や転職により本来の職業に就くことができない場合、収入減のリスクは十分に考えられます。

また、収入合算の住宅ローンでは、単独ローンと比較して団体信用生命保険の保障範囲も考えなくてはなりません。以下では、団信の取り扱いについても解説しております。

理想的な世帯年収：４０年ローン

共働き世帯で４０００万円の住宅を購入する場合、４０年ローンでは以下の世帯年収が理想的です。

• 世帯年収は６００万円以上が理想的
• 主債務者の年収は４００万円以上が理想的

また、共働きの合算収入を基準に４０年ローンを検討する場合は、「将来的に繰り上げ返済が可能かどうか？」を慎重に判断しましょう。

主債務者の収入が増えても、何らかの理由で共働きが継続できない状況では、繰り上げ返済が困難になります。

理想的な世帯年収：５０年ローン

共働き世帯で４０００万円の住宅を購入する場合、５０年ローンでは以下の世帯年収が理想的です。

• 世帯年収は５５０万円以上が理想的
• 主債務者の年収は３５０万円以上が理想的

収入合算での住宅ローンは、主債務者の年収だけでも返済比率が３０％を超えない割合が理想的です。

また、共働きの合算収入を基準に５０年ローンを検討する場合は、「将来的に繰り上げ返済が可能かどうか？」を慎重に判断しましょう。

主債務者の収入が増えても、何らかの理由で共働きが継続できない状況では、繰り上げ返済が困難になります。

無理な収入合算は夫婦互いに年収を下げられない

共働き夫婦の場合、最初からお互いの収入をフルで見込んで住宅ローンを組むと、互いに年収を下げられない状況に陥るリスクがあります。

単独ローンであれば、主債務者の収入が減少した際に共働きで収入を補填することができますが、初めからフルで共働きを見込むと、何らかの理由で働けない場合には補填が難しくなります。

夫婦で収入を合算して住宅ローンを組んだ場合、どちらか一方が働けなくなる、または収入が減少するリスクに対して備えることが重要です。

特に子育てや介護のために一方が働けなくなる場合、家庭全体の収入が大幅に減少し、返済が困難になる可能性があります。このようなリスクを避けるためにも、収入合算の際には慎重な計画が必要です。

世帯収入はバランスが大事

世帯収入で予算を組む場合、合算収入の合計額だけで予算を決めるのは、とても安易な考えです。

長期にわたる返済期間中には、想定外の事態が発生する可能性があるため、リスク管理を徹底することが必要です。

例えば、現時点で合算者の収入が300万円、400万円以上ある場合でも、将来的にその収入が維持できるかどうかは不確定です。特に子育て世帯では、働けなくなる、時短勤務になる、転職が必要になるなど、さまざまなリスクを考慮する必要があります。

無理のない返済計画を立てるためには、収入が安定しているかどうか、将来的な収入減少のリスクを見極めることが重要です。

4000万円の家を買うために必要なポイント

４０００万円の家を購入するために、以下のポイントを意識して計画を進めていきましょう。

４０００万円の住宅購入を検討する人は、４００万円～７００万円くらいの世帯年収の方が多いと思います。年収が５００万円以下で返済比率が高くなると、家計への負担がとても大きくなる傾向があります。長期的に考えて、適切な予算を組むようにしましょう。

また、住宅メーカーはできるだけ多く比較検討して判断しましょう。LIFULL HOME'Sでは、地域や価格帯によって条件に合う住宅メーカーを簡単に調べることができて、自宅からカタログを取り寄せて比較検討することができます。

これまでに、４０００万円の家を買える年収と世帯年収を解説してきました。

家計に無理のない返済計画を立てることで、安心してマイホームを手に入れることができます。将来の不確定なリスクを見越して、余裕を持った計画を立てることが大切です。

最後まで記事を読んでいただき、ありがとうございました。