4000万の家を買える人の年収と共働き世帯【安全な考え方】

昨今では建築費が高騰し、土地購入で注文住宅を建築するには4000万の予算を超える地域が増えてきました。4000万円の家を購入するには、どのくらいの年収が必要か、そして共働き世帯にとってどのような計画が必要か気になるところです。

4000万円の住宅ローンを返済するには、以下の年収が理想的です。

片働き世帯の理想年収

  • 年収650万円以上

共働き世帯の理想年収

  • 年収700万円以上
  • 主債務者の年収500万円以上

特に共働き世帯では、世帯年収の合計金額だけで予算を決めてしまうのは、安易な考えかもしれません。以下の2点が重要です。

  • 世帯年収
  • 主債務者の年収

共働き世帯では、配偶者の収入割合が高いほど将来的なリスクが高くなる可能性があります。

また、借入金額が大きくなるほど住宅ローンの利息は増えます。複数の金融機関を比較して好条件の銀行を選択すようにしましょう。の住宅ローン診断を利用すると、審査の通過確率を提示してくれて、簡単に複数の金融機関を比較することが可能となり、モゲチェック限定の優遇金利も利用できます。

この記事では、4000万円の家を購入するために必要な年収と世帯年収やローンの審査基準、そして世帯収入が維持できない場合のリスク管理について詳しく解説します。

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では、地域や価格帯により条件に合う住宅メーカーを簡単に調べることがでます。

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目次

理想的な年収倍率と返済比率

理想的な年収倍率と返済比率【イメージ画像】

住宅ローンの借入の目安には、年収倍率と返済比率(返済負担率)という2つの指標があります。

年収倍率

年収倍率は、自身の年収に対して、「何倍程度まで借り入れできるのか?」または「何倍程度が無理なく返済できるのか?」という指標になります。

長期的に無理なく返済できる目安は、35年ローンで約6倍程度が理想です。

また、金融機関の審査では、最大で8倍以上の借入ができるケースもあります。

返済比率(返済負担率)

返済比率は、年収に対して年間のローン返済の比率を表したものになります。

返済比率の計算方法

年間のローン返済額÷年収×100=返済比率

返済比率は、一般的に20%程度が理想とされており、最大でも25%以内に収めることが推奨されます。

また、返済比率は、住宅ローン以外の既存のローン(自動車ローンなど)も含めて算出します。

借入期間別の理想的な年収倍率

35年ローンでは、年収の約6倍程度が理想的と解説しましたが、借入期間や金利により月々の返済金額が変わりますので、同時に返済比率も変わります。

同じ年収の6倍でも、35年返済と30年返済では、30年返済の方が返済負担が大きくなり、返済比率が高くなってしまいます。

年収倍率の目安(借入期間別)

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借入期間年収倍率の目安返済比率の目安
30年約5倍以内20%前後
35年約6倍以内20%前後
40年約6.5倍以内20%前後

上記の年収倍率を目安にすることで、返済比率は20%前後に落ち着き、最大でも25%以内に収まります。

返済期間を長くすることで、同じ返済額でも大きく借入をすることができます。20代で住宅購入をする場合など、返済に負担大きい世帯では住宅の選択肢を広げることができますが、総利息は大きくなるので注意が必要です。

4000万の家を買える人の単独年収

4000万の家を買える人の年収【イメージ画像】

単独ローンの場合の年収目安

4000万円の家を単独の収入で購入する場合、年収の目安は約650万円以上が理想です。年収倍率で計算すると約6.1倍となります

返済比率(返済負担率)は、既存の借入の有無や、住宅ローンの借入期間や金利により異なりますが、35年ローンでシュミレーションすると、年収の6倍以内に借入金額を抑えることで返済比率は20%程度に落ち着きます。

マイホームを購入する際には、住宅ローンの返済だけでなく、固定資産税や将来的な修繕費も必要となります。さらに、賃貸住宅と比較すると、光熱費も高くなる傾向がありますので、特に子育て世帯では余裕を持った計画が必要です。

単独での住宅ローン審査目安

単独の住宅ローンの審査基準は、金融機関や申込者の属性によって異なりますが、最大で年収の8倍以上の借入が可能な場合もあります。

ただし、借りられる金額が返済可能な金額とは限りません。家計の支出をよく考慮し、余裕を持った返済計画を立てることが重要です。例えば、教育費や医療費など将来的に予測される出費を見越して、無理のない返済額を設定することが求められます。

4000万円の住宅ローン返済額と返済比率

以下では、年間で650万円の収入がある場合に、4000万円の住宅ローンの返済比率、そして月々の返済金額と総利息をシュミレーション比較した表になりますので、参考にして下さい。

※変動金利では、将来的に利率が変動しますので、返済額や総利息の支払い額は変わることに注意が必要です。

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返済期間月々の返済額返済比率総利息支払い
30年121,438円約24%3,717,913円
35年105,611円約19%4,356,854円
40年93,753円約17%5,001,767円
※年収650万円・4000万円を金利0.6%で借り入れたケース

4000万の家を買える人の【世帯年収】

4000万の家を買える人の世帯年収【イメージ画像】

収入合算で理想の世帯年収

共働き世帯で4000万円の家を購入する場合には、単独ローンと比較して、より余裕を持つことが大切です。理想的な世帯年収は700万円以上で、年収倍率は約5.7倍になります。

収入合算は主債務者の年収が大事

共働き世帯で4000万円の家を購入する場合には、世帯年収が700万円以上が理想で、さらに、主債務者の年収は500万円以上が望ましいです

4000万円の家を購入する理想の【世帯年収】
  • 世帯年収700万円以上
  • 主債務者の年収500万円以上

これは、収入の合算者が育児や介護などで収入が減少する可能性を考慮するためです。収入が維持できない場合のリスクについては、後述で解説していきます。

収入合算で借入を行う際も、あくまで主債務者の年収を軸に考えて、収入のバランスを保ちながら、無理のない返済計画を立てることが重要です。

収入合算の住宅ローン審査基準

収入合算の場合、金融機関によって基準は異なりますが、合算できる最低収入額の基準がある場合や、合算できる金額が、合算者の年収の50%までなどの制限があるケースもあります。

一般的には合算収入の6倍から7倍以上の借入が可能となるケースもありますが、これはあくまで借りられる金額であり、返済可能な金額ではないことに注意が必要です。

実際には返済負担を考慮して、無理のない範囲で借入額を設定することが重要です。

世帯収入が維持できないリスク

世帯収入が維持できないリスク【イメージ画像】

共働き世帯では、収入が維持できないリスクも考慮する必要があります。特に子育てや介護などの理由で働けなくなった場合や時短勤務により収入が下がるリスクがあります。万が一に収入が減少しても返済に支障がないように計画を立てることが大切です。

収入が維持できないケース

  • 出産や育児で時間的な制限を受ける
  • 想像以上に子供に手が掛かり、仕事に復帰できない
  • 親の体調不良や想定外の理由で、保育園の送迎や緊急時の対応などの子育て援助が受けられなくなった
  • 親の介護で時間的な制限を受ける
  • 時短勤務により、本来の職業に就けない
  • 仕事と家事育児の両立が精神的に負担が大きく、仕事に就けない状況に陥る

看護師などの高給職の場合、夜勤を減らすと収入が大幅に減少することがありますし、他にも資格が必要で平均よりも高給職の場合、時短勤務では本来の職種に就けないことも考えられます。

このようなリスクを見越して、収入が減少しても返済を続けられるようにするための対策が必要です。

以下では、世帯収入の割合が、合算者の収入減少にどのよな影響を及ぼすのか比較していきます。

世帯年収が減少したシュミレーション

主債務者の年収500万円のケース

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夫の年収妻の年収合算年収返済比率
500万円200万円700万円20.9%
500万円200万円600万円24.4%
500万円200万円500万円29.3%
※借入額4000万円・35年間・金利1.5%【返済額 月額122,473円】

主債務者の年収が500万円以上あれば、金利1.5%の試算でも、合算者の収入が半分になっても返済比率は25%に収まります。さらに、合算者の収入が0になった場合では、約30%の返済比率となります。

決して低い比率ではありませんが、一般的には、ライフスタイルや生活基準の見直しも考慮して、住宅ローンの返済ができなくなることは回避できる比率となります。

主債務者の年収400万円のケース

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夫の年収妻の年収合算年収返済比率
400万円300万円700万円20.9%
400万円300万円550万円26.7%
400万円300万円400万円36.7%
借入額4000万円・35年間・金利1.5%【返済額 月額122,473円】

主債務者の年収が400万円程度の場合、合算者の収入が維持できない状況においては、主債務者の年収割合により返済の負担が大きくなることがわかります。また、変動金利を選択する場合は、金利の上昇リスクも考慮する必要があります。

合算者の収入が0になった場合では、額面収入の40%近くまで返済比率が上昇し、実質の手取り収入で考えると収入の半分近くをローン返済に充てるほど住宅ローンの負担が大きくなります。

時短勤務やパートやアルバイトでも、100万円から200万円程度であれば、限られた時間の中で収入を維持できる可能性が高まります。しかし、200万円以上の合算収入を長期的に当てにしてしまうと、リスクが高まること認識して返済計画を立てることが必要です。

夫婦互いに年収を下げられない

共働き夫婦の場合、最初からお互いの収入をフルで見込んで住宅ローンを組むと、互いに年収を下げられない状況に陥るリスクがあります。

単独ローンであれば、主債務者の収入が減少した際に共働きで収入を補填することができますが、初めからフルで共働きを見込むと、何らかの理由で働けない場合には補填が難しくなります。

夫婦で収入を合算して住宅ローンを組んだ場合、どちらか一方が働けなくなる、または収入が減少するリスクに対して備えることが重要です。

特に子育てや介護のために一方が働けなくなる場合、家庭全体の収入が大幅に減少し、返済が困難になる可能性があります。このようなリスクを避けるためにも、収入合算の際には慎重な計画が必要です。

ハウスメーカーは必ず比較して決めよう!

ハウスメーカーは必ず比較しよう!【イメージ画像】

ハウスメーカー選びは、複数の会社を比較することで、それぞれのメリット・デメリットに気が付き易くなります。さまざまな営業マンから提案を受けることで、あらたな考え方や気付きが与えらえることもあります。

マイホーム計画で後悔する理由はさまざまですが、後悔する原因は、「知らなかった」「気付かなかった」の2つです。

マイホーム計画を成功させるために、しっかりとハウスメーカーを比較して、後悔のない計画を進めていきましょう。

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提携業者数約700件約200件未公表約300件未公表約1100件190件以上
総合
カタログ
ありありありありあり
間取り集
カタログ
メーカー
による
メーカー
による
メーカー
による
メーカー
による
メーカー
による
事前の
間取プラン提案
なしなしなしありあり
※メーカーによる
なし
間取り
作成
打ち合わせ後
もらえる
打ち合わせ後もらえる打ち合わせ後もらえる打ち合わせ後もらえる業者紹介前にもらえる打ち合わせ後もらえる打ち合わせ後もらえる
見積作成打ち合わせ後
もらえる
打ち合わせ後
もらえる
打ち合わせ後
もらえる
打ち合わせ後
もらえる
業者紹介前にもらえる打ち合わせ後
もらえる
打ち合わせ後
もらえる
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返済金額を抑える大きなポイント

返済金額を抑える大きなポイント【イメージ画像】

地盤の強い土地を選ぶ

住宅を建築する際、地盤が弱い土地を選ぶと、地盤改良工事が必要になる場合があります。この工事は地域や工法によりますが、一般的に50万円~200万円以上の費用がかかることもあります。

土地選びでは予算などの制約があるかもしれませんが、できるだけ地盤が強い土地を選ぶことが重要です。

元営業マン

地盤の強さについては、建築会社や不動産会社から情報を提供してもらえることが多いので、地盤改良の必要性やその費用も合わせて確認しておきましょう。

土地選びでは、地盤改良費用も見込んで比較することがポイントです!

地盤の調べ方や建築地のエリア選定については、以下の記事でも詳しく解説しておりますので参考にして下さい。

建築費を抑えるポイントを把握する

注文住宅で間取りを決める際、建築費を抑える工夫はいくつかあります。

  1. 凹凸の少ないシンプルな形状にする
  2. 総二階建てにする
  3. 水回りを一箇所にまとめる
  4. 廊下のスペースを効率よく配置する
  5. 収納スペースにデッドスペースを活用する
  6. 屋根の勾配と天井の高さを最適化する
  7. 標準仕様の範囲内で計画する
  8. 外構工事は引き渡し後に施工する
  9. 地盤の良い土地を選択する
  10. 建築条件付きの土地を選択する

これらのポイントを考慮することで、建築費を削減することが可能です。詳細については、以下の記事で詳しく解説していますので、そちらもご参照ください。

住宅ローンの借入先は必ず比較する

同じ価格の住宅でも、選ぶ金融機関によって返済総額が大きく異なります。住宅ローンは高額かつ長期間の返済が必要なため、金利の違いが数十万円から数百万円の差を生むこともあります。

以下の表で金利の違いによる支払い利息の差を確認できます。

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借入金額返済期間金利総利息支払い
3000万円35年0.8%約441万円
1%約557万円
4000万円35年0.8%約588万円
1%約743万円
5000万円35年0.8%約733万円
1%約928万円
6000万円35年0.8%約882万円
1%約1,114万円

金利は0.2%の違いで、100万円~200万円以上の利息を軽減することができます。

なぜ複数の銀行を比較しないのか??
  • 比較が面倒
  • どの金融機関が良いかわからない
  • 複数の銀行で審査を依頼するのが面倒
  • 審査が終わるまで借入条件がはっきりしない
  • 営業マンに任せとけば大丈夫と思ってしまう
  • 考えることが多くてそこまで手が回らない

上記のような理由が挙げられます。

土地代や建築費を交渉する人は多いですが、住宅ローンの借入先を複数比較する人は意外と少ないのが現実です。

元営業マン

確かに、自身で直接的に金融機関を探す人は少ない傾向がありますね。

審査通過の確証はありませんし、借入条件もどうなるのか予測しづらいですね・・

審査に通らなかったら無駄になるし・・・

なんだか、考えること自体が面倒になってくる・・・

しかし、複数の金融機関を比較して最適な条件を選ぶだけで、ローン返済の負担を軽減できる可能性が高まります。

目安としては、審査通過の可能性がある複数の金融機関に審査を依頼して、3つ程度の金融機関から審査の承認を取り、金利や団信の保障内容を比較して検討することが理想的です。

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世帯収入はバランスが大事

世帯収入はバランスが大事【イメージ画像】

世帯収入で予算を組む場合、合算収入の合計額だけで予算を決めるのは、とても安易な考えです。

長期にわたる返済期間中には、想定外の事態が発生する可能性があるため、リスク管理を徹底することが必要です。

例えば、現時点で合算者の収入が300万円、400万円以上ある場合でも、将来的にその収入が維持できるかどうかは不確定です。特に子育て世帯では、働けなくなる、時短勤務になる、転職が必要になるなど、さまざまなリスクを考慮する必要があります。

無理のない返済計画を立てるためには、収入が安定しているかどうか、将来的な収入減少のリスクを見極めることが重要です。

4000万円の家を買うために必要なポイント

収入合算でより安心感を得るためには・・・【イメージ画像】

4000万円の家を購入するために、以下のポイントを意識して計画を進めていきましょう。

4000万円の家を購入するためのポイント

  • 余裕を持った返済計画を立てる
  • 共働き世帯は世帯年収が下がる可能性を考慮する
  • 住宅の維持費を把握する(光熱費も)
  • 住宅ローンは必ず比較する
  • 金利の上昇も視野に入れる
  • 住宅メーカーは必ず把握する

4000万円の住宅購入を検討する人は、400万円~700万円くらいの世帯年収の方が多いと思います。年収が500万円以下で返済比率が高くなると、家計への負担がとても大きくなる傾向があります。長期的に考えて、適切な予算を組むようにしましょう。

また、住宅メーカーはできるだけ多く比較検討して判断しましょう。では、地域や価格帯によって条件に合う住宅メーカーを簡単に調べることができて、自宅からカタログを取り寄せて比較検討することができます。

元営業マン

予算に近い住宅メーカーはできるだけ多く比較しましょう。「思ったより良かった!」「グレードは下がるがコスパは良い!」など、実際に物件を見たり、営業マンと会ってみないと気付かないこともあります。

また、後悔する可能性も低くなります。

片働き世帯では、

  • 年収650万円以上が理想的

共働き世帯では、

  • 世帯年収700万円以上が理想的
  • 主債務者の年収500万円以上が理想的

これまでに、4000万円の家を買える年収と世帯年収を解説してきました。

家計に無理のない返済計画を立てることで、安心してマイホームを手に入れることができます。将来の不確定なリスクを見越して、余裕を持った計画を立てることが大切です。

最後まで記事を読んでいただき、ありがとうございました。

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