マイホームを計画する際のエリア選びでは、住み慣れた現状の住環境や職場への交通アクセス、お子さんの学校区など、、個人の意見が大きく関わるため、誰かに相談することなく自分の土地勘や知識だけで容易に決めてしまうことが多いです。私自身が営業マンだった過去の経験からも同様の傾向を見てきました。
しかし、マイホームを建てた後や購入後に後悔や失敗があった場合、簡単に住まいを変えることは容易ではありません。
さらに、地域によってはライフラインの異なる場合や地盤の強さが異なることがあります。これらの要素は住宅の維持費となる光熱費や建築費にも影響を与えます。
※この記事では、家を建てる場所を決める際の考え方や注意点をわかりやすく解説しています。
エリアを決める目的別の考え方
マイホームの計画を立てる際にエリアを選ぶ際は、現在の生活状況を考慮したエリア選びが重要です。同時に将来的な展望も考慮に入れ、バランスよく検討することが必要です。また、限られた予算がありますから、すべての要望を満たすことは通常難しいため、予算や土地の事情を考慮して、優先順位をつけて検討することが大切です。
以下では、目的別でエリアを選ぶ際の考え方を詳しく解説していきます。
子育て優先で家を建てる場所を決める
家を建てる場所を決める際、子育て環境を最優先に考える人は非常に多いです。以下に、考慮すべき4つの項目について解説します。
実家へのアクセス
子育て中のサポートを受けるためには、実家へのアクセスが重要です。両親や親戚が近くに住んでいると、育児や急なトラブル時に頼りやすくなります。特に共働きの場合、実家のサポートは非常に助かります。アクセスの良い場所を選ぶことで、家族全体のストレスを軽減し、安心して子育てに集中できる環境を整えることができます。
小中学校の校区
子どもが通う小中学校の校区を重要視する人も多いです。評判の良い学校がある地域は、教育環境が整っており、子どもにとっても安心です。また、学校までの距離が近いと、通学の負担も軽減されます。地域の治安や交通の便も考慮して、子どもが安全に通学できる環境を選びましょう。
小学校の校区は同時に中学校区も考慮する
皆さんは「子どもが通う中学校はどこになるのか？」という点については意識されているかと思います。実際、土地や住宅の情報を探す際には、小学校や中学校の情報がよく掲載されています。ですが、重要なのは小学校の校区と中学校の校区を重ね合わせて考えることです。お子さんが中学校に進学する際に、同じ小学校から同じ中学校に進学する範囲がどれくらいあるのか、その割合を確認しておくと良いでしょう。
具体的なケースを１つ紹介いたします。
A小学校の校区がB中学校とC中学校の校区に分かれている場合があります。そして、C中学校への校区の範囲割合が非常に狭い場合、A小学校からC中学校へ進学する生徒はわずか10人だけというケースも考えられます。この場合、入学した10人の生徒が5つのクラスに2人ずつ割り振られることになると、クラス内のお友達は1人から中学校生活をスタートすることになります。親御さんによって考え方は異なりますし、地域によっても状況は異なりますが、気になる方は必ず確認しておくことをおすすめします。
高校や大学進学のアクセス
子どもの将来的な進学を見据えて、高校や大学へのアクセスも重要です。特に、通学圏内に良い高校や大学がある場合、その近くに住むことで進学の選択肢が広がります。また、進学後の交通費や時間の負担を減らすことができます。将来を見据えた住まい選びをすることで、子どもの学業にも良い影響を与えることができますし、両親の負担も軽減できるかも知れません。
子育てに適した施設や病院
子育てに適した施設や病院の存在も欠かせません。公園や児童館、図書館などの子育て支援施設が充実している地域は、子どもが健やかに成長する環境を提供します。また、小児科や総合病院が近くにあると、急な病気や怪我にも迅速に対応できます。日常の生活圏内にこれらの施設があることで、子育ての不安を減らし、安心して生活を送ることができます。
共働き世帯が仕事優先で家を建てる場所を決める
共働き世帯にとって、家を建てる場所を選ぶ際には、仕事の効率や通勤の利便性を優先することが重要です。以下に、家を建てる場所を決める際に考慮すべき３つの項目について解説します。
通勤の利便性
共働き世帯にとって通勤の利便性はとても重要です。職場までのアクセスが良い場所を選ぶことで、毎日の通勤時間を短縮し、仕事と家庭のバランスを取りやすくなります。駅やバス停に近い場所、もしくは主要な交通路にアクセスしやすいエリアを検討しましょう。特に、通勤時間の短縮はストレス軽減にもつながります。
職場への通勤時間
エリアを決める際に重要な要素の一つは通勤距離や交通アクセスです。職場が遠い場合、車の燃料代や公共交通機関の料金が増えることで、職場によっては自己負担が増える場合も考えられます。さらに、長時間の通勤は貴重な時間を奪います。例えば、片道１時間をかけて年間２５０日の通勤を行うと、年間で５００時間（約２１日間分）もの時間が通勤に費やされます。
保育園や幼稚園の近隣施設
共働き世帯にとって、保育園や幼稚園の存在は欠かせません。家の近くに良い保育施設があることで、送り迎えがスムーズになり、仕事との両立がしやすくなります。また、保育施設が職場に近い場合も、緊急時に対応しやすくなります。周辺の保育施設の質や数も確認し、安心して子どもを預けられる環境を選びましょう。
生活の利便性
仕事が忙しい共働き世帯にとって、生活の利便性も重要です。スーパーやコンビニ、病院、銀行などの生活に必要な施設が近くにあることで、日常の用事を効率的にこなすことができます。また、ショッピングモールやレストランなどの娯楽施設が近くにあると、仕事終わりや週末の時間を有効に使うことができます。利便性の高いエリアを選ぶことで、生活の質を向上させましょう。
老後の生活環境を優先して家を建てる場所を決める
老後を安心して快適に過ごすためには、生活環境が重要です。以下に、老後の生活環境を優先する世帯が家の場所を決める際に考慮すべき5つの項目について解説します。
医療施設へのアクセス
老後の生活において、医療施設へのアクセスは非常に重要です。定期的な健康チェックや急病時の対応が必要になることが多いため、近くに信頼できる病院やクリニックがある地域を選びましょう。特に、専門医が揃っている総合病院や救急医療施設が近隣にあると安心です。薬局や訪問看護サービスも充実している地域を検討すると良いでしょう。
交通の利便性
高齢になっても移動しやすい環境を確保するために、交通の利便性も重要です。公共交通機関のアクセスが良い場所を選ぶことで、運転が難しくなった場合でも安心して移動できます。バス停や電車の駅が徒歩圏内にある場所や、タクシーサービスが充実している地域を選びましょう。また、バリアフリーの交通機関や施設が整っていると、さらに快適な生活が可能です。
生活支援施設やサービスの充実
老後の生活を支えるためには、生活支援施設やサービスが充実している地域を選ぶことが大切です。介護施設やデイサービス、ヘルパー派遣サービスが充実している地域を選ぶと、将来的な介護の必要性にも対応できます。また、シニア向けのフィットネスセンターやカルチャースクール、趣味の活動ができるコミュニティセンターが近くにあると、健康維持や社会参加がしやすくなります。
安全で静かな居住環境
老後を安心して過ごすためには、安全で静かな居住環境が不可欠です。治安の良い地域を選ぶことで、日々の生活を安心して送ることができます。また、静かで落ち着いた環境は、心身のリラックスにもつながります。緑豊かな公園や自然環境に恵まれた場所を選ぶことで、リフレッシュしやすく、健康的な生活を送ることができます。さらに、隣人との交流がしやすいコミュニティも重要です。助け合いの精神が根付いている地域では、困ったときに支え合うことができます。
土地の資産価値
老後の住まいとしてマンションへの住み替えを考える場合、現在の土地や家の資産価値を考慮することも重要です。将来的に売却や賃貸を検討する場合、高い資産価値を持つ土地は有利です。資産価値が高い地域は、利便性や治安、地域の発展性などの要素が総合的に優れていることが多いため、安心して生活できる環境が整っています。将来の資産価値を見据えて、地域の発展性や市場の動向を考慮することが賢明です。
ライフスタイル優先で家を建てる場所を決める
自分たちのライフスタイルに合わせて家を建てる場所を選ぶことは、とても贅沢なことですが日々の生活をより豊かで充実したものにします。以下に、ライフスタイル優先の世帯が家の場所を決める際に考慮すべき4つの項目について解説します。
趣味やアクティビティへのアクセス
自分たちの趣味やアクティビティを存分に楽しむためには、その活動に適した環境が近くにあることが大切です。例えば、アウトドアが好きな場合は自然に囲まれた場所や、公園やキャンプ場が近くにある地域を選ぶと良いでしょう。文化的な活動が好きな場合は、美術館や劇場、図書館などが充実しているエリアを選ぶことで、趣味を楽しむための時間とコストを節約できます。
ショッピングやグルメスポットの充実
日常的にショッピングやグルメを楽しむライフスタイルを持っている場合、これらの施設が充実している地域を選ぶことが重要です。近くにショッピングモールや商店街、レストランやカフェが多くあるエリアは、気軽に買い物や外食を楽しむことができます。また、地元の特産品や新鮮な食材を提供する市場がある地域も、食生活を豊かにする要素となります。
交通の利便性とアクセスの良さ
ライフスタイルを重視する世帯にとって、交通の利便性は欠かせない要素です。旅行や外出が多い場合、主要な交通拠点へのアクセスが良い場所を選ぶと便利です。電車やバスの利用がしやすい場所や、高速道路や空港へのアクセスが良いエリアは、移動のストレスを軽減します。また、自転車や徒歩での移動がしやすい地域も、健康的な生活をサポートします。
安全で快適な居住環境
快適なライフスタイルを送るためには、安全で快適な居住環境が必要です。治安の良い地域を選ぶことで、安心して生活を送ることができます。また、静かで落ち着いた環境は、リラックスや休息の時間をより充実させます。さらに、地域のコミュニティが活発で、近所付き合いがしやすい場所を選ぶことで、交流の機会が増え、生活の質が向上します。
自然環境との調和
自然との調和を大切にするライフスタイルを持つ世帯にとって、周辺の自然環境は大きなポイントです。山や海、湖などの自然景観が楽しめる場所や、四季折々の風景が楽しめる地域を選ぶと、日々の生活に豊かな自然の要素を取り入れることができます。家庭菜園やガーデニングを楽しむためのスペースがある土地も、自然と共に暮らすために理想的です。
家を建てる場所を決める際の柔軟な考え方
これまで、子育て、仕事、老後、そしてライフスタイルといったさまざまな視点から家を建てる場所を選ぶ際のポイントについて解説してきました。それぞれの視点は、異なるライフステージや価値観に基づいていますが、どれも大切な要素です。
皆さんの生活スタイルや価値観に合った最適な住まいを実現するために、各要素をバランスよく考慮し、理想の家づくりを進めてください。
何よりも大切なのは、いろんな視点から長い目で考え、自分たちの優先順位を明確にして場所を選ぶことです。
家を建てる計画では、たくさんの情報やノウハウが必要になるので、大変な作業かもしれませんが、後悔しないためにも家族でじっくり相談しましょう。
家を建てる場所を決める時の注意点
長期的な周辺環境の変化に注意する
土地の価値は、将来的に上昇することもあれば、下落することもあります。
一般的に、土地の価値は周辺環境の変化や需要に影響されます。例えば、新しい駅の開業や商業施設の建設などによって交通アクセスや利便性が向上し、土地の価値が上昇することがあります。
ただし、逆に、静かな環境を求めてエリアを選んだにも関わらず、周辺環境の変化により騒音や交通渋滞などが発生する可能性も考えられます。
法律による建築制限に注意する
住宅を建てる場所によって、建物の規模や構造などに関する細かな規定が存在することがあります。 通常、地域ごとに設定された用途地域によって建築に関する制限が異なります。
また、同じ用途地域でも地域によりさまざまな建築上の制約が設けられることもあります。
以下の記事では、用途地域や一般的な住宅建築に関連する制限事項を詳しく解説していますので、ご参考にしてください。
ライフラインの種類に注意する
マイホーム建築において、ライフラインとは電気、水道、下水、ガスのことを指します。特に注目すべきポイントは都市ガスの供給エリアであるかどうかです。もし都市ガスを利用した設備を検討している場合、これは必須の条件となります。
一般的に、都市ガスが供給される土地では、前面道路の地中にガス管が設置されています。しかし、都市ガスが供給されているエリアでも、特殊な土地の場合には「ガスが引き込めない」や「引き込む工事費用が増える」といったケースが存在することに注意が必要です。
下記に２つのケースを紹介いたします。
旗竿地のケース
通常、道路は国や都道府県、市区町村が所有しており、住宅用地に接道している道路は市区町村の所有となることが多いです。旗竿地と呼ばれるケースでは、敷地の奥の広がった部分に自宅を建設することが一般的ですが、通常の土地と比べてガス管を引く距離が長くなるため、費用が増える可能性があります。
位置指定道路のケース
もう一つ注意が必要なのは位置指定道路です。位置指定道路とは、1人の個人または複数の個人が所有する土地を道路として使用できるように指定したものです。この場合、ガス管を位置指定道路に引き込むには、所有者全員の承諾が必要となり、承諾が得られない場合も考えられます。
都市ガスのガス管が前面道路まで届いているかどうかは、地域を管轄するガス会社に確認することができます。そのため、担当の不動産会社に確認することをおすすめします。
都市ガスの供給状況をしっかり確認することは、快適な生活を送るために重要な要素です。建築計画の際には、ライフラインについても細心の注意を払って検討しましょう。
ハザードマップの情報を確認しておく
皆さんは「ハザードマップ」という言葉を聞いたことがあるかと思います。自身や家族の安全を考える上で、安全な場所にマイホームを持ちたいと思うことでしょう。しかし、実際には自然災害のリスクが高い地域にも多くの人々が生活しているという現実もあります。
安全な場所に住みたいと思う一方で、個々人の生活環境やその他の要素によっては、ハザードマップの情報を優先しない方も当然存在します。ハザードマップの情報は地域によって異なるだけでなく、個々の考え方によっても優先順位が大きく変わるものです。
重要なのは、どの位置にハザードマップの優先順位を置くか、そして災害のリスクを正確に把握しておくことです。
ハザードマップには様々な種類があります。地域によって若干の違いがあるかもしれませんが、検討している地域の情報を確認してみましょう。
検討中の地域に応じて、適切なハザードマップを確認することをおすすめします。
ハザードマップの情報を適切に活用することで、より安全な場所を選ぶことができます。マイホーム建築の計画を進める際には、ハザードマップの情報をしっかりと考慮しましょう。
地盤の強さを確認しておく
前述の地震ハザードマップは、建物の倒壊や液状化の危険度を示す情報ですが、地盤の強さも確認することが重要です。地盤の強さは、地盤改良工事の必要性を大まかに判断するための指標となります。地盤改良工事には、施工会社による価格のばらつきがありますが、地盤の弱い地域では数百万円もの費用がかかることもあります。
一般的に、地盤改良工事の正確な費用は着工直前に確定しますので、施主と施工業者の間での認識のズレはトラブルの原因となります。明らかに地盤が弱いエリアでの建築計画では、事前に予算を余裕を持たせておかないと建設費用が不足することがあります。
地盤の強さを調べるには、ジャパンホームシールド株式会社が提供する地盤サポートマップがおすすめです。このサービスは無料かつ登録不要で利用できます。利用方法もわかりやすく解説されており、誰でも簡単に確認できます。私も営業マン時代に参考にしていました。エリア選定の際には、ぜひご活用ください。
地盤サポートマップはこちら
土地エリアの選定が進み、具体的な候補地が絞られてきたら、施工会社に依頼してより詳細な地盤調査データを取得し、地盤改良にかかる予想費用を確認しましょう。
元営業マン施工会社では、より詳細な近隣の地質調査のデータを取得することができるでしょう。
また、そのデータを基に建物の規模に対しておおよその地盤改良費用を算出することもできます。
しかし、安心し過ぎるのもトラブルの原因になります。
最終的には地質調査をしないと誰にもわからない事なのです。
マイホーム建築に限らず、建設業界では地盤改良費用に関するトラブルが多く発生している傾向があります。その理由は、決断をした後にならないと正式な費用が確定しないという性質にあります。初めから費用が明確になっていれば、トラブルは避けられます。
土地の購入者は、「こんなに高いなら他の土地を選べば良かったのに」「高額で諦めた土地の方が総合的に安かったかもしれない」と考えるでしょう。
一方、営業マンは、「予想以上の費用が発生するかもしれないと、無駄に不安を与えたくない」「他社よりも高い費用を予算に組んだ場合、契約が成立しないかもしれない」と考えるでしょう。
人は誰もが良い結果を期待してしまう傾向があります。最悪の状況に目を背け、見えないふりをすることもあります。また、情報量が少ない場合には、より一層期待が高まってしまうこともあります。
マイホーム計画を円滑に進めるためには、この現実を受け入れ、計画を立てる必要があります。
また、信頼できないと感じる営業マンへの対処策としては、建築士にも同席してもらい、概算の費用について説明を求めると良いでしょう。
家を建てる場所を選ぶ際に、あらゆる可能性を検討し、納得のいく選択をすることが大切です。皆さんが素敵な住まいを見つけ、豊かな生活を送ることを心から願っています。
