家を建てる場所を探すときのヒント!【マイホーム計画のエリア選び】

マイホームを計画する際のエリア選びでは、自身が快適に住むことができるか、交通アクセスの良さや職場、お子さんの学校への距離など、個人の意見が大きく関わるため、誰かに相談することなく自分の土地勘や知識だけで容易に決めてしまうことが多いです。私自身の過去の経験からも同様の傾向を見てきました。

しかし、マイホームを建てた後や購入後に後悔や失敗があった場合、簡単に住まいを変えることは容易ではありません。

さらに、地域によってはライフラインの異なる場合や地盤の強さが異なることがあります。これらの要素は生活環境や建築費にも影響を与えます。

この記事では、家を建てる場所を選ぶ際のポイントや注意点をわかりやすく解説しています。

目次

マイホームのエリアを決めるポイント

マイホームの計画を立てる際にエリアを選ぶ際は、現在の生活状況を考慮したエリア選びが重要です。同時に将来的な展望も考慮に入れ、バランスよく検討することが必要です。また、すべての要望を満たすことは通常難しいため、予算や土地の事情を考慮して、優先順位をつけて検討することが大切です。

以下では、一般的なエリア選びのポイントについて詳しく解説していきます。

職場への通勤距離や交通アクセス

エリアを決める際に重要な要素の一つは通勤距離や交通アクセスです。
職場が遠い場合、車の燃料代や公共交通機関の料金が増えることで、職場によっては自己負担が増える場合も考えられます。
さらに、長時間の通勤は貴重な時間を奪います。
例えば、片道30分をかけて年間250日の通勤を行うと、年間で250時間(約10日間分)もの時間が通勤に費やされます。

一方では、将来的な共働きや転職を考える際には、通勤が不便になるリスクも考えられます。このような状況を考慮すると、求人募集のあるエリアへのアクセスも考慮することも大切です。

子育てしやすい環境

子育てに適した環境は、誰もが優先的に求める条件です。そのためには、安全性が高く、事故や事件が少ないエリアが望ましいです。また、幼稚園や学校などの教育機関が近くにあることや、医療機関が充実していることも快適な子育て環境を作ります。

さらに、実家へのアクセスが近い場合、祖父母からの様々な支援を受けることができるかもしれません。

長期的な目線で考える

土地の価値は、将来的に上昇することもあれば、下落することもあります。
一般的に、土地の価値は周辺環境の変化に影響されます。例えば、新しい駅の開業や商業施設の建設などによって交通アクセスや利便性が向上し、土地の価値が上昇することがあります。

ただし、逆に、静かな環境を求めてエリアを選んだにも関わらず、周辺環境の変化により騒音や交通渋滞などが発生する可能性も考えられます。

これまでに住まいの場所を決める際のポイントを詳しく解説してきました。
先ほどもお伝えした通り、場所選びには個々人の意見が大きな影響を持ちます。他にも、趣味や他の理由を優先して場所を選ぶ人もいます。
そして、時間や環境、そして資産価値としての考え方も、人それぞれの価値観によって大きく異なるものです。

何よりも大切なのは、いろんな視点から長い目で考え、自分たちの優先順位を明確にして場所を選ぶことです。
家を建てる計画では、たくさんの情報やノウハウが必要になるので、大変な作業かもしれませんが、後悔しないためにも家族でじっくり相談しましょう。

次に、場所選びの際の注意点をいくつか詳しく解説していきます。
中には、建築費にも影響を及ぼす重要なポイントもありますので、ぜひ参考にしてください。

マイホームのエリアを決める注意点

法律による建築制限に注意する

住宅を建てる場所によって、建物の規模や構造などに関する細かな規定が存在することがあります。 通常、地域ごとに設定された用途地域によって建築に関する制限が異なります。

また、同じ用途地域でもさまざまな建築上の制約が設けられることもあります。
以下の記事では、用途地域や一般的な住宅建築に関連する制限事項を詳しく解説していますので、ご参考にしてください。

小学校の校区は中学校区も考慮する

多くの方が土地探しの際に小学校の校区を重視されています。入学後に転校することや、選択肢が制限される可能性があるため、その理由は当然ですね。しかし、中学校の校区を見落とす方も意外と多いようです。

皆さんは「子どもが通う中学校はどこになるのか?」という点については意識されているかと思います。実際、土地や住宅の情報を探す際には、小学校や中学校の情報がよく掲載されています。ですが、重要なのは小学校の校区と中学校の校区を重ね合わせて考えることです。お子さんが中学校に進学する際に、同じ小学校から同じ中学校に進学する範囲がどれくらいあるのか、その割合を確認しておくと良いでしょう。

具体的なケースを1つ紹介いたします。

A小学校の校区がB中学校とC中学校の校区に分かれている場合があります。そして、C中学校への校区の範囲割合が非常に狭い場合、A小学校からC中学校へ進学する生徒はわずか10人だけというケースも考えられます。この場合、入学した10人の生徒が5つのクラスに2人ずつ割り振られることになると、クラス内のお友達は1人から中学校生活をスタートすることになります。親御さんによって考え方は異なりますし、地域によっても状況は異なりますが、気になる方は必ず確認しておくことをおすすめします。

ライフラインの種類に注意する

マイホーム建築において、ライフラインとは電気、水道、下水、ガスのことを指します。特に注目すべきポイントは都市ガスの供給エリアであるかどうかです。もし都市ガスを利用した設備を検討している場合、これは必須の条件となります。

一般的に、都市ガスが供給される土地では、前面道路の地中にガス管が設置されています。しかし、都市ガスが供給されているエリアでも、特殊な土地の場合には「ガスが引き込めない」や「引き込む工事費用が増える」といったケースが存在することに注意が必要です。

下記に2つのケースを紹介いたします。

旗竿地のケース

通常、道路は国や都道府県、市区町村が所有しており、住宅用地に接道している道路は市区町村の所有となることが多いです。旗竿地と呼ばれるケースでは、敷地の奥の広がった部分に自宅を建設することが一般的ですが、通常の土地と比べてガス管を引く距離が長くなるため、費用が増える可能性があります。

位置指定道路のケース

もう一つ注意が必要なのは位置指定道路です。位置指定道路とは、1人の個人または複数の個人が所有する土地を道路として使用できるように指定したものです。この場合、ガス管を位置指定道路に引き込むには、所有者全員の承諾が必要となり、承諾が得られない場合も考えられます。

都市ガスのガス管が前面道路まで届いているかどうかは、地域を管轄するガス会社に確認することができます。そのため、担当の不動産会社に確認することをおすすめします。

都市ガスの供給状況をしっかり確認することは、快適な生活を送るために重要な要素です。建築計画の際には、ライフラインについても細心の注意を払って検討しましょう。

ハザードマップの情報を確認しておく

皆さんは「ハザードマップ」という言葉を聞いたことがあるかと思います。自身や家族の安全を考える上で、安全な場所にマイホームを持ちたいと思うことでしょう。しかし、実際には自然災害のリスクが高い地域にも多くの人々が生活しているという現実もあります。

安全な場所に住みたいと思う一方で、個々人の生活環境やその他の要素によっては、ハザードマップの情報を優先しない方も当然存在します。ハザードマップの情報は地域によって異なるだけでなく、個々の考え方によっても優先順位が大きく変わるものです。

重要なのは、どの位置にハザードマップの優先順位を置くか、そして災害のリスクを正確に把握しておくことです。

ハザードマップには様々な種類があります。地域によって若干の違いがあるかもしれませんが、検討している地域の情報を確認してみましょう。

・洪水ハザードマップ
・土砂災害ハザードマップ
・地震ハザードマップ
・火山ハザードマップ
・津波ハザードマップ

検討中の地域に応じて、適切なハザードマップを確認することをおすすめします。

ハザードマップの情報を適切に活用することで、より安全な場所を選ぶことができます。マイホーム建築の計画を進める際には、ハザードマップの情報をしっかりと考慮しましょう。

地盤の強さを確認しておく

前述の地震ハザードマップは、建物の倒壊や液状化の危険度を示す情報ですが、地盤の強さも確認することが重要です。地盤の強さは、地盤改良工事の必要性を大まかに判断するための指標となります。地盤改良工事には、施工会社による価格のばらつきがありますが、地盤の弱い地域では数百万円もの費用がかかることもあります。

2階建て35坪程度の地盤改良費用の目安は30万円~最大で200万円程度でしょう。

一般的に、地盤改良工事の正確な費用は着工直前に確定しますので、施主と施工業者の間での認識のズレはトラブルの原因となります。明らかに地盤が弱いエリアでの建築計画では、事前に予算を余裕を持たせておかないと建設費用が不足することがあります。

地盤改良工事とは、重量のある建物を支えるために地盤を強化する工事です。建物の安定性を確保するために、地盤を硬くて強い層まで改良します。

地盤の強さを調べるには、ジャパンホームシールド株式会社が提供する地盤サポートマップがおすすめです。このサービスは無料かつ登録不要で利用できます。利用方法もわかりやすく解説されており、誰でも簡単に確認できます。私も営業マン時代に参考にしていました。エリア選定の際には、ぜひご活用ください。

地盤サポートマップはこちら

土地エリアの選定が進み、具体的な候補地が絞られてきたら、施工会社に依頼してより詳細な地盤調査データを取得し、地盤改良にかかる予想費用を確認しましょう。

元営業マン

施工会社では、より詳細な近隣の地質調査のデータを取得することができるでしょう。
また、そのデータを基に建物の規模に対しておおよその地盤改良費用を算出することもできます。
しかし、安心し過ぎるのもトラブルの原因になります。
最終的には地質調査をしないと誰にもわからない事なのです。

マイホーム建築に限らず、建設業界では地盤改良費用に関するトラブルが多く発生している傾向があります。その理由は、決断をした後にならないと正式な費用が確定しないという性質にあります。初めから費用が明確になっていれば、トラブルは避けられます。
土地の購入者は、「こんなに高いなら他の土地を選べば良かったのに」「高額で諦めた土地の方が総合的に安かったかもしれない」と考えるでしょう。

一方、営業マンは、「予想以上の費用が発生するかもしれないと、無駄に不安を与えたくない」「他社よりも高い費用を予算に組んだ場合、契約が成立しないかもしれない」と考えるでしょう。

人は誰もが良い結果を期待してしまう傾向があります。最悪の状況に目を背け、見えないふりをすることもあります。また、情報量が少ない場合には、より一層期待が高まってしまうこともあります。

マイホーム計画を円滑に進めるためには、この現実を受け入れ、計画を立てる必要があります。
また、信頼できないと感じる営業マンへの対処策としては、建築士にも同席してもらい、概算の費用について説明を求めると良いでしょう。

土地の形状や周辺の環境については、以下の記事でも解説していますので参考にしてください。

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