住宅ローン4000万はきつい?【返済可能な年収の最低ライン】

昨今では住宅の価格も上がり、新築の戸建てを購入しようと考えると４０００万円を超える地域が増えてきました。

もちろん、ローン返済に対して十分な収入があれば、４０００万円の返済でもきつくないのですが、収入に不安が強い場合は希望条件の見直しや、住宅ローン返済期間の見直しも考慮して考えなくてはなりません。

また、住宅ローンは他のローンと比較すると低金利ですが、おおくの利息がかかります。複数の金融機関を比較して、好条件の銀行を選択するようにして下さい。

モゲチェック の住宅ローン診断を利用すると、審査の通過確率を提示してくれて、簡単に複数の金融機関を比較することが可能です。さらに、モゲチェック限定の優遇金利も無料で利用することができます。

この記事では、４０００万円の住宅ローン借入に対して不安を抱く人に向けて、以下の点について解説していきます。

• 予算を決めるポイント
• 住宅ローン４０００万円を返済する年収の最低ライン（期間３０年、３５年、４０年）
• 住宅ローン４０００万円を返済する理想の年収

予算を決めるポイントを抑えて、年収の目安を参考にし、無理のない返済計画を立ててください。

予算を決めるポイント

以下では、住宅ローンの返済計画を立てる際に、重要なポイントを解説していきます。

返済比率（返済負担率）

返済比率は、税込年収に対して年間のローン返済割合の指標となります。

返済比率には、既存のローン（例えば自動車ローンなど）も含めて算出します。

月々の住宅ローン返済が１０万円で自動車ローン返済が２万円の場合、【月々１２万円返済×１２カ月＝１４４万円】となり、年間のローン返済金額は１４４万円となります。

※特に子育て世帯では、年収５００万円以下で返済比率が３０％を超えると、住宅ローンの負担が大きくなります。

年収倍率

年収倍率は、税込年収に対して何倍くらいが住宅ローン借入の目安になるのか？という指標になります。

住宅ローン審査では、最大で８倍以上の借入が可能なケースもありますが、３５年ローンの理想は6倍程度です。また、単純に年収倍率だけを目安にすると、金利や借入期間により月々の負担が増えて、返済比率が高くなるケースもあります。

借入期間による年収倍率は以下の目安を参考にして下さい。

年収倍率（借入期間別）

借入期間	【理想】年収倍率の目安	【最低ライン】年収倍率の目安
３０年	約５倍程度	約６倍程度
３５年	約６倍程度	約７倍程度
４０年	約６.５倍程度	約７.５～８倍程度

借入期間

住宅ローンの借入期間は、自身の年齢を考慮して「何歳までにローンを完済するか？」を検討する必要があります。

４０代で住宅ローンを組むケースや、若くても３５年以上の住宅ローンを組む場合では、それぞれの状況により繰り上げ返済を計画する必要性もあります。

共働き世帯のリスク

特に子育て世帯では、世帯年収を維持できない状況も考慮して、返済金額を決める必要性があります

上記のように、共働きの世帯では世帯年収を維持できない状況も考えられます。

片働きの場合でも、転職やリストラなどを理由に収入が下がることも考えられますが、最悪の場合は配偶者が働くことにより収入の補填ができる可能性が高まります。

しかし、はじめから共働きで世帯収入を見込んだ返済計画を立てると、お互いが収入を下げられなくなります。収入合算で住宅ローンの返済を検討する際には、主債務者（一般的には夫）の年収を軸に計画を立てる必要性があります。

住宅の維持費を把握する

予算と住宅ローンの返済期間額を決めるためには、購入する自宅の維持費を抑えておかなければなりません。

住宅の維持費をしっかりと把握しなければ、住宅ローンの返済計画がすぐに狂ってしまう原因になります。

以下では、維持費について詳しく解説しております。

それでは、４０００万円の住宅ローン返済をするために、最低限必要な年収ラインを解説していきます。

返済期間３５年の最低ライン年収

片働き世帯のケース（期間35年）

返済期間３５年で片働き世帯のケースでは、以下の年収が最低ラインです。

• 年収５５０万円以上

返済金額と返済比率

金利	月々の返済金額	年間の返済金額	返済比率（返済負担率）
0.7%	107,408円	約１２９万円	約23.5%
1.5%	122,473円	約１４７万円	約26.7%
２％	132,505円	約１５９万円	約28.9%

共働き世帯のケース（期間35年）

返済期間３５年で共働き世帯のケースでは、以下の年収が最低ラインです。

• 世帯年収６００万円以上
• 主債務者の年収５００万円以上

世帯年収の維持と返済比率

返済期間３０年の最低ライン年収

３０代の後半や４０代になると、金融機関の完済時年齢はクリアできても、老後の返済に不安があり返済期間を３０年に設定するご家庭もあります。

完済時年齢を前倒しにすることで、金融機関の審査にも通りやすくなりますし、月々の負担は大きくなりますが利息は３５年返済と比較して少なくなります。

片働き世帯のケース（期間30年）

返済期間３０年で片働き世帯のケースでは、以下の年収が最低ラインです。

• 年収６５０万円以上

返済金額と返済比率

金利	月々の返済金額	年間の返済金額	返済比率（返済負担率）
0.7%	123,218円	約１４８万円	約22.8%
1.5%	138,048円	約１６６万円	約25.5%
２％	147,847円	約１７８万円	約27.4%

共働き世帯のケース（期間30年）

返済期間３０年で共働き世帯のケースでは、以下の年収が最低ラインです。

• 世帯年収７００万円以上
• 主債務者の年収６００万円以上

世帯年収の維持と返済比率

返済期間４０年の最低ライン年収

建築費の高騰も背景にあり、昨今では期間４０年以上の住宅ローンを利用する世帯も増えてきました。特に、若い世代では、まだまだ給与は安定してるとは言えず、住宅の価格は高騰しているので需要があると言えます。

しかし、月々の負担は少なくなりますが、期間を延ばすことで完済時年齢も高齢になり、総利息も大きくなります。計画的な繰り上げ返済などを考慮して、計画する必要性があります。

片働き世帯のケース（期間40年）

返済期間４０年で片働き世帯のケースでは、以下の年収が最低ラインです。

• 年収５００万円以上

返済金額と返済比率

金利	月々の返済金額	年間の返済金額	返済比率（返済負担率）
0.7%	95,567円	約１１５万円	約23%
1.5%	110,868円	約１３３万円	約26.6%
２％	121,130円	約１４６万円	約29.2%

共働き世帯のケース（期間40年）

返済期間４０年で共働き世帯のケースでは、以下の年収が最低ラインです。

• 世帯年収５５０万円以上
• 主債務者の年収４５０万円以上

世帯年収の維持と返済比率

住宅ローン4000万円の理想的な年収は？？

これまでに、住宅ローン４０００万円を返済するために最低限必要な年収を解説してきましたが、住宅ローン４０００万円を返済期間３５年で返済するために、理想的な年収は以下になります。

詳細は以下の記事で、詳しく解説しております。

４０００万円のマイホーム計画を立てるポイント

４０００万円のマイホーム計画を立てるためには、以下のポイントに注意して計画しましょう。

これまでに解説してきた目安や、ご家庭のライフスタイルを考慮して、無理のない返済計画を立てましょう。負担が大きい場合や、不安が強い場合は希望条件やエリアの見直しも検討してしましょう。将来的に収入が見込める場合は、４０年ローンでも繰り上げ返済することで利息を抑えることが可能です。

また、金融機関と同じように、住宅メーカーも必ず複数を比較検討して選択するようにしましょう。

LIFULL HOME'Sでは、地域や価格帯によって条件に合う住宅メーカーを簡単に調べることができて、自宅からカタログを取り寄せて比較検討することも可能です。ただし、明らかに予算を超える住宅メーカーは理想だけが上がり、無理な計画を立ててしまうきっかけにもなりますので注意が必要です。

これまでに、４０００万円の住宅ローン返済をするために、必要な年収の最低ラインを解説してきました。

しかし、ご家庭によりライフスタイルが異なり、固定費なども含めた月々の支出は大きく異なります。ご家庭のライフスタイルや価値観を考慮し、総合的に判断して計画するようにしましょう。