6000万円の家を購入するには、ご家庭により世帯の支出は大きく異なりますが、35年ローンの目安としては以下の収入が理想です。
6000万円の家を建てる理想的な年収
片働き世帯
- 年収1000万円以上が理想的
共働き世帯
- 世帯年収1000万円以上が理想的
- 主債務者の年収800万円以上が理想的
国土交通省による、令和4年度の住宅市場動向調査報告書では、注文住宅の住宅建築資金と土地購入資金の合計金額をアンケートした調査で、全国平均で5,436万円との報告があります。さらに、そのうち65.2%の世帯が、住宅ローンの返済に対して負担感があると回答しています。
6000万円を超える住宅ローンの借入は、全国平均を上回る高額なマイホーム計画となります。
予算が大きくなるほど、住宅ローンの利息も大きくなるので、複数の金融機関を比較して好条件の住宅ローンを選択するようにしましょう。
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この記事では、6000万円の家を購入するために必要な年収や、単独ローンと収入合算ローンの違い、リスク管理のポイントについて詳しく解説します。適切な計画を立てることで、無理のない返済ができるようになりますので、ぜひ参考にしてください。
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理想的な年収倍率と返済比率
住宅ローンの借入の目安には、年収倍率と返済比率(返済負担率)という2つの指標があります。
年収倍率
年収倍率は、自身の年収に対して、「何倍程度まで借り入れできるのか?」または「何倍程度が無理なく返済できるのか?」という指標になります。
長期的に無理なく返済できる目安は、35年ローンで約6倍程度が理想です。
また、金融機関の審査では、最大で8倍以上の借入ができるケースもあります。
返済比率(返済負担率)
返済比率は、年収に対して年間のローン返済の比率を表したものになります。
返済比率の計算方法
年間のローン返済額÷年収×100=返済比率
返済比率は、一般的に20%程度が理想とされており、最大でも25%以内に収めることが推奨されます。
また、返済比率は、住宅ローン以外の既存のローン(自動車ローンなど)も含めて算出します。
返済期間別の理想的な年収倍率
35年ローンでは、年収の約6倍程度が理想的と解説しましたが、借入期間や金利により月々の返済金額が変わりますので、同時に返済比率も変わります。
同じ年収の6倍でも、35年返済と30年返済では、30年返済の方が返済負担が大きくなり、返済比率が高くなってしまいます。
年収倍率の目安(借入期間別)
借入期間 | 年収倍率の目安 | 返済比率の目安 |
---|---|---|
30年 | 約5倍以内 | 20%前後 |
35年 | 約6倍以内 | 20%前後 |
40年 | 約6.5倍以内 | 20%前後 |
借入金利が2%以内であれば、上記の年収倍率を目安にすると、返済比率は20%前後に落ち着き、最大でも25%以内に収まります。
返済期間を長くすることで、同じ返済額でも大きく借入をすることができます。
20代で住宅購入をする場合など、返済に負担大きい世帯では住宅の選択肢を広げることができますが、総利息は大きくなるので注意が必要です。計画的な繰り上げ返済なども視野に入れて慎重に判断する必要があります。
住宅ローン6000万円の返済額と返済比率
30年ローンの返済額
金利 | 月々の返済額 | 利息の総支払額 |
---|---|---|
0.7% | 184,827円 | 6,537,772円 |
1.5% | 207,072円 | 14,545,965円 |
2% | 221,771円 | 19,837,806円 |
期間30年のケースでは、年収の約5倍の借入を目安にすることで、返済比率は20%前後になります。
35年ローンの返済額
金利 | 月々の返済額 | 利息の総支払額 |
---|---|---|
0.7% | 161,112円 | 7,667,236円 |
1.5% | 183,710円 | 17,158,478円 |
2% | 198,757円 | 23,478,217円 |
期間35年のケースでは、年収の約6倍の借入を目安にすることで、返済比率は20%前後になります。
40年ローンの返済額
金利 | 月々の返済額 | 利息の総支払額 |
---|---|---|
0.7% | 143,351円 | 8,808,873円 |
1.5% | 166,303円 | 19,825,679円 |
2% | 181,695円 | 27,213,784円 |
期間40年のケースでは、年収の約6.5倍の借入を目安にすることで、返済比率は20%前後になります。
40年ローンでは、月々の返済額を抑えて大きな借入をすることができますが、総利息の支払いも大きくなります。
40年以上の住宅ローンは、計画的な繰り上げ返済や、老後資金も
視野に入れて検討しましょう!
6000万円の家を買える人の年収
単独ローンでは年収1000万円以上が理想
単独ローンで6000万円の住宅を購入する場合、一般的な35年ローンでは年収1000万円以上の世帯収入が理想です。この場合の年収倍率は、6倍になります。
6000万円の返済要シュミレーション
年収 | 金利 | 年収倍率 | 月々の返済額 | 返済比率 | 総利息金額 | 理想度 |
---|---|---|---|---|---|---|
1000万 | 変動0.6% | 約6倍 | 158,417円 | 約19% | 約654万円 | 理想的 |
固定1.5% | 約6倍 | 183,710円 | 約22.1% | 約1,716万円 | 理想的 | |
900万 | 変動0.6% | 約6.7倍 | 158,417円 | 約21.2% | 約654万円 | 要検討 |
固定1.5% | 約6.7倍 | 183,710円 | 約24.5% | 約1,716万円 | 要検討 | |
800万 | 変動 | 0.6%約7.5倍 | 158,417円 | 約23.8% | 約654万円 | 負担大きい |
固定 | 1.5%約7.5倍 | 183,710円 | 約27.6% | 約1,716万円 | 負担大きい |
返済比率は、ご家庭のライフスタイルにより異なりますが、20%~25%以内に収めることが理想的です。
年収1000万円の金利1.5%と、年収900万円の金利0.6%の返済比率を比較してみると、ほとんど変わらない比率となります。しかし、金利が上昇する可能性のある変動金利と、金利が変わらない固定金利の決定的な差があります。
また、年収800万円の世帯でも返済可能のように見えますが、年収800万円以上の収入は、40代の男性で考えても上位20%を超える収入にとなり、生活水準が高い傾向にあります。
特に子育て世帯では、家庭の収支を慎重に判断して検討する必要があります。
変動金利で借入をする場合は、金利が上がっても返済できる余裕を持って計画しましょう!
変動金利の5年ルール・125%ルール
一般的な返済方法である「元利均等払い」では、変動金利で借入をした場合に、おおくの金融機関で「5年ルール」「125%ルール」という返済に伴うルールを導入しています。
- 金利変動があっても5年間は返済額が変わらない
- 5年毎の返済額見直しは125%以上に上昇しない
上記のように、借入をする人にとっては安心できるルールなのですが、住宅ローン返済に余裕がない世帯では、仮に125%の上昇でも致命的となることも考えられます。
また、5年間は返済額が変わらない、125%以上は上昇しないと言っても、利息の支払いが免除されるわけではなく、利息と元金の支払い割合が変わるだけなので、金利が上昇すると元金が減りづらくなり、結果的におおくの利息を支払うことになります。
このような場合では、住宅ローンの負担は確実に大きくなりますので、世帯の状況に合わせて慎重に判断する必要があります。
返済負担が大きい場合は、頭金を増やして借入金額を抑えるなどの対処も可能となります。
6000万の家を買える人の世帯年収
収入合算の審査基準
収入合算での住宅ローンは、多くの金融機関で利用可能ですが、収入合算の審査基準には注意が必要です。例えば、合算できる最低収入額の基準がある金融機関や、合算できる収入額が合算者の収入の50%までといった制限がかかる場合があります。
収入合算の場合、主債務者と合算者の合計収入に対して6倍から7倍以上の借入が可能なケースもありますが、これは借りられる金額であり、返済可能な金額とは限りません。収入合算での借入を考える際には、借入額が過大にならないよう注意が必要です。
また、住宅ローン控除や、団体信用生命保険のことも考慮して、どのような方法で借入をするのかも検討する必要があります。
世帯年収は1000万円以上が理想
6000万円の家を購入するためには、世帯年収が1000万円以上あることが理想です。
35年の住宅ローンでは、世帯年収の6倍以内に借入額を抑えることで、返済比率を20%前後に保つことができます。返済比率は、20%~25%が理想的で、20%以下ではさらに余裕を持って計画することができます。
さらに、世帯収入の合算金額だけを目安にするのではなく、主債務者と収入合算者の収入割合はとても大切です。世帯収入に対する、収入合算者の収入割合が大きいほどリスクが高まります。
住宅には維持費も掛かりますし、世帯収入を維持出ない状況に陥ることも考慮すると、世帯収入の合計金額だけで予算を考えるのは、とても安易な考えです。
主債務者の年収は800万円以上が理想
6000万円の住宅ローンを返済していくためには、世帯年収が1000万円以上あることが必要と共に、主債務者の年収が800万円以上であることが理想です。
これは、将来的な出産、育児、介護、さらにそれぞれの異なる事情で、収入を維持できなくなる可能性を考慮するためです。主債務者の年収が高ければ、合算者が働けなくなった場合や時短勤務が強いられる場合でも、家計を支えることができます。
主債務者に800万円の年収がある場合、合算者が一時的に収入を失っても、最低限の生活水準を維持することが可能です。また、時短勤務や収入減少があったとしても、主債務者の収入で返済を続けることができます。これにより、リスクを最小限に抑えつつ、安定した返済が可能になります。
- 世帯年収1000万円以上
- 主債務者の年収800万円以上
以下では、合算者の収入割合で、どれくらいのリスクがあるのか比較すると共に、注意点について解説していきます。
世帯年収を維持できないリスク
世帯年収が下がった時のシュミレーション
前述で解説したように、同じ世帯収入でも、合算者の収入割合の違いで将来的なリスクは大きく異なります。
以下は、世帯年収1000万円の世帯で、主債務者の年収が800万円のケースと600万円のケースを例に比較した表です。
6000万円の住宅ローンを35年で組み、金利が1.5%の場合と、0.6%の場合でシュミレーションしています。
主債務者の年収800万円のケース
夫の年収 | 妻の年収 | 合算年収 | 返済比率 |
---|---|---|---|
800万円 | 200万円 | 1000万円 | 22% |
800万円 | 900万円 | 24.4% | |
800万円 | 800万円 | 27.5% |
主債務者の年収が800万円程度あることで、金利1.5%で試算しても、合算していた収入が仮に0になった場合、返済比率は30%以内に収まります。
30%という返済比率は、決して低い数値ではありませんし、生活水準を見直すなどの対策は必要ですが、住宅ローンの返済を続けることが一般的には可能です。
主債務者の年収600万円のケース
夫の年収 | 妻の年収 | 合算年収 | 返済比率 |
---|---|---|---|
600万円 | 400万円 | 1000万円 | 22% |
600万円 | 800万円 | 27.5% | |
600万円 | 600万円 | 36.7% |
上記の比較の通り、主債務者の年収が600万円のケースで、金利1.5%の試算では、合算者の収入が半分に減少した時点で、返済負担率が25%を超えています。
また、何らかの理由で仕事に就けなくなったケースでは、25%を大幅に超えて約37%の返済比率になります。返済比率が額面年収の40%近くになると、実質の手取り収入の半分近い金額を、住宅ローンの返済に充てることになります。
金利上昇のリスクも考慮して、余裕を持った計画を立てましょう!
収入合算で予算を立てるリスク
収入合算での住宅ローン借入は、住宅の選択肢を広げることができる有効的な手段であることは間違いありません。
しかし、世帯収入を100%見込んだ計画では、以下のようなリスクが高まります。
収入を維持できないリスク
合算者の収入が維持できない
- 出産や育児で時間的な制限を受ける
- 想像以上に子供に手が掛かり仕事復帰が見込めない
- 親の介護で時間的な制限を受ける
- 時短勤務により、本来の職業に就くことができない
- 親の体調不良等の原因で、保育園の送迎や緊急時の対応などの援助が受けられなくなる
- 仕事と家事育児の両立で精神的負担が大きくなり、働くことができなくなる
合算者が出産や育児、さらには親の介護などを理由に、将来的に働けなくなる、あるいは時短勤務を強いられるリスクも考慮する必要があります。
このような状況下では、時間的な制約を強いられる傾向も多くなるため、精神的な負担も大きくなります。
夫婦互いに年収を下げられない
共働き夫婦の場合、当初からお互いの収入をフルで見込んで住宅ローンを組むと、互いに年収を下げられない状況に陥るリスクがあります。単独ローンであれば、主債務者の収入が減少した際に共働きで収入を補填することができますが、最初からフルで共働きを見込むと、補填が難しくなります。
一方が働けなくなる場合、家庭全体の収入が大幅に減少し、生活どころか返済自体が困難になる可能性があります。このようなリスクを避けるためにも、収入合算の際には慎重な計画が必要です。
合算者の収入が大きいほどリスクが高い
合算者の収入が大きいほど、その収入が維持できない場合のリスクも高くなります。特に、合算者が400万円以上の収入を得ている場合、家庭の事情で他の業種に転職せざるを得ないケースでは、収入が一気に下がることがあります。
例えば、看護師など夜勤を含む職業では、夜勤を減らすと収入が大幅に減少します。また、他にも資格が必要な専門職の場合にも、時短勤務では本来の職種で働けないケースも考えられます。
このような場合に、収入が減少しても返済を続けられるかどうかを慎重に検討する必要があります。収入合算の際には、合算者の収入が長期的に安定しているかを見極め、リスク管理を行うことが重要です。
ハウスメーカーは必ず比較して決めよう!
ハウスメーカー選びは、複数の会社を比較することで、それぞれのメリット・デメリットに気が付き易くなります。さまざまな営業マンから提案を受けることで、あらたな考え方や気付きが与えらえることもあります。
マイホーム計画で後悔する理由はさまざまですが、後悔する原因は、「知らなかった」「気付かなかった」の2つです。
マイホーム計画を成功させるために、しっかりとハウスメーカーを比較して、後悔のない計画を進めていきましょう。
LIFULL HOME’S | LIFULL HOME’S 住まいの窓口 | SUUMO注文住宅 | タウンライフ | HOME4U 家づくりのとびら | |||
---|---|---|---|---|---|---|---|
提携業者数 | 約700件 | 約200件 | 未公表 | 約300件 | 未公表 | 約1100件 | 190件以上 |
総合 カタログ | あり | あり | あり | あり | あり | ||
間取り集 カタログ | による | メーカーによる | メーカーによる | メーカーによる | メーカーによる | メーカー||
事前の 間取プラン提案 | なし | なし | なし | あり | ※メーカーによる | ありなし | |
間取り 作成 | もらえる | 打ち合わせ後打ち合わせ後もらえる | 打ち合わせ後もらえる | 打ち合わせ後もらえる | 業者紹介前にもらえる | 打ち合わせ後もらえる | 打ち合わせ後もらえる |
見積作成 | もらえる | 打ち合わせ後もらえる | 打ち合わせ後もらえる | 打ち合わせ後もらえる | 打ち合わせ後業者紹介前にもらえる | もらえる | 打ち合わせ後もらえる | 打ち合わせ後
特典 | ノート | 家づくりなし | なし | ※成約の場合 | お祝い金キャッシュバックキャンペーンあり | 成功する家づくり7つの法則と間取り | ※成約・着工の場合 | Amazonギフトカード3万円
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返済金額を抑える大きなポイント
地盤の強い土地を選ぶ
住宅を建築する際、地盤が弱い土地を選ぶと、地盤改良工事が必要になる場合があります。この工事は地域や工法によりますが、一般的に50万円~200万円以上の費用がかかることもあります。
土地選びでは予算などの制約があるかもしれませんが、できるだけ地盤が強い土地を選ぶことが重要です。
地盤の強さについては、建築会社や不動産会社から情報を提供してもらえることが多いので、地盤改良の必要性やその費用も合わせて確認しておきましょう。
土地選びでは、地盤改良費用も見込んで比較することがポイントです!
地盤の調べ方や建築地のエリア選定については、以下の記事でも詳しく解説しておりますので参考にして下さい。
建築費を抑えるポイントを把握する
注文住宅で間取りを決める際、建築費を抑える工夫はいくつかあります。
- 凹凸の少ないシンプルな形状にする
- 総二階建てにする
- 水回りを一箇所にまとめる
- 廊下のスペースを効率よく配置する
- 収納スペースにデッドスペースを活用する
- 屋根の勾配と天井の高さを最適化する
- 標準仕様の範囲内で計画する
- 外構工事は引き渡し後に施工する
- 地盤の良い土地を選択する
- 建築条件付きの土地を選択する
これらのポイントを考慮することで、建築費を削減することが可能です。詳細については、以下の記事で詳しく解説していますので、そちらもご参照ください。
住宅ローンの借入先は必ず比較する
同じ価格の住宅でも、選ぶ金融機関によって返済総額が大きく異なります。住宅ローンは高額かつ長期間の返済が必要なため、金利の違いが数十万円から数百万円の差を生むこともあります。
以下の表で金利の違いによる支払い利息の差を確認できます。
借入金額 | 返済期間 | 金利 | 総利息支払い |
---|---|---|---|
3000万円 | 35年 | 0.8% | 約441万円 |
1% | 約557万円 | ||
4000万円 | 35年 | 0.8% | 約588万円 |
1% | 約743万円 | ||
5000万円 | 35年 | 0.8% | 約733万円 |
1% | 約928万円 | ||
6000万円 | 35年 | 0.8% | 約882万円 |
1% | 約1,114万円 |
金利は0.2%の違いで、100万円~200万円以上の利息を軽減することができます。
- 比較が面倒
- どの金融機関が良いかわからない
- 複数の銀行で審査を依頼するのが面倒
- 審査が終わるまで借入条件がはっきりしない
- 営業マンに任せとけば大丈夫と思ってしまう
- 考えることが多くてそこまで手が回らない
上記のような理由が挙げられます。
土地代や建築費を交渉する人は多いですが、住宅ローンの借入先を複数比較する人は意外と少ないのが現実です。
確かに、自身で直接的に金融機関を探す人は少ない傾向がありますね。
審査通過の確証はありませんし、借入条件もどうなるのか予測しづらいですね・・
審査に通らなかったら無駄になるし・・・
なんだか、考えること自体が面倒になってくる・・・
しかし、複数の金融機関を比較して最適な条件を選ぶだけで、ローン返済の負担を軽減できる可能性が高まります。
また、簡単に効率よく住宅ローンを比較したい人は、モゲチェック
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- 主要な金融機関の借入条件を簡単比較
- ローン審査通過の確率を提示してくれる
- 登録した情報で複数の事前審査ができる
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世帯収入のバランスが大切
収入合算での住宅ローンを検討する際には、収入のバランスが非常に重要です。長期にわたる返済期間中に想定外の事態が発生する可能性は誰にでもあり、リスク管理を徹底することが必要です。
仮に、現時点で合算者の収入が400万円、500万円以上ある場合でも、将来的にその収入が維持できるかどうかは不確定です。働けなくなる、時短勤務になる、転職が必要になるなど、家庭の状況に合わせてさまざまなリスクを考慮する必要があります。
収入のバランスを考慮した上で、無理のない返済計画を立てることが重要です。合算者の収入が高い場合でも、その収入を全額当てにせず、一定の余裕を持つことが推奨されます。
6000万円の家を買うために必要なこと
6000万円の住宅は、全国平均を上回る高額な買い物になります。以下のポイントに注意して計画しましょう。
6000万円の家を買うためのポイント
- 余裕を持った返済計画にする
- 共働き世帯は、世帯年収を維持できないリスクに配慮する
- 住宅の維持費を把握する
- 金融機関は複数を比較して好条件を選択する
- 金利上昇のリスクにも配慮する
- 住宅メーカーは必ず比較して決める
住宅ローンの借入額が大きいほど、年収の維持が難しい状況では生活の立て直しが困難になります。金利の上昇や、世帯年収が低下してしまうリスクも考慮して予算を決めるようにしましょう。
また、住宅メーカーも必ず比較検討して決めるようにしましょう。LIFULL HOME'S
「思っていたより良かった!」「グレードは下がるけどコスパは良い!」など、実際に見てからはじめて気が付くことも多くあります。
これまでに、6000万円の家を買うための年収と世帯年収を解説してきました。
世帯年収での収入合算を検討する際には、リスクを十分に考慮し、将来的な収入の変動にも対応できるように計画を立てましょう。収入のバランスや長期的な視点を持つことで、安心してマイホームを手に入れることができます。
【6000万円の家を建てる理想的な年収】
片働き世帯
- 年収1000万円以上が理想的
共働き世帯
- 世帯年収1000万円以上が理想的
- 主債務者の年収800万円以上が理想的