世帯年収1200万 住宅ローン【主債務者の年収別で予算を解説】

特に子育て世帯では、収入合算をして世帯年収で住宅ローンの予算を考える際には、以下の点に注意する必要があります。

• 主債務者の収入を軸に考える
• 世帯収入が維持できない状況も考慮する

上記の点を考慮すると、世帯年収１２００万円のご家庭では、以下の借入金額が理想的です。

住宅ローンは、３０年以上の長期間に渡り返済を行いますので、世帯年収が維持できない状況も踏まえて予算を決める必要性があります。特に、子育て世帯では、「共働きを続けられない」「時短勤務で収入が維持できない」などの可能性もあり、合算者（妻）の収入割合が大きいほど注意が必要です。

また、住宅ローンは少しの金利差で利息が増えます。複数の金融機関を比較して、好条件の銀行を選択するように心がけましょう。

モゲチェック の住宅ローン診断を利用すると、審査の通過確率を提示してくれて、簡単に複数の金融機関を比較することが可能です。さらに、モゲチェック限定の優遇金利も無料で利用できます。

この記事では、世帯年収１２００万円の家庭では、「どれくらいの住宅ローン借入が適正なのか？」を夫婦の収入割合別で紹介し、収入が維持できないリスクについても詳しく解説しています。

予算を決める基本的なポイント！

住宅ローンの返済計画を考えて予算をきめるには、一般的な目安を把握することが必要です。

以下では、住宅ローンの返済計画を立てる際に、重要なポイントを解説していきます。

返済比率（返済負担率）

返済比率は、税込年収に対して年間のローン返済割合の指標となります。

返済比率には、既存のローン（例えば自動車ローンなど）も含めて算出します。

月々の住宅ローン返済が１０万円で自動車ローン返済が２万円の場合、【月々１２万円返済×１２カ月＝１４４万円】となり、年間のローン返済金額は１４４万円となります。

年収倍率

年収倍率は、税込年収に対して何倍くらいが住宅ローン借入の目安になるのか？という指標になります。

住宅ローン審査では、最大で８倍以上の借入が可能なケースもありますが、理想は6倍以内から最大でも7倍程度に抑えることが推奨されます。

また、単純に年収倍率だけを目安にすると、金利や借入期間により月々の負担が増えて、返済比率が高くなるケースもあります。

借入期間による年収倍率は以下の目安を参考にして下さい。

借入期間別の年収倍率

借入期間	年収倍率の目安	返済比率
３０年	５倍程度	２０％～最大２５％程度
３５年	６倍程度	２０％～最大２５％程度
４０年	６.５～７倍程度	２０％～最大２５％程度

上記の年収倍率を目安にすることで、借入金利が２％以内であれば返済比率は２０％前後～２５％程度に収まります。

借入期間

住宅ローンの借入期間は、自身の年齢を考慮して「何歳までにローンを完済するか？」を検討する必要があります。

４０代で住宅ローンを組むケースや、若くても３５年以上の住宅ローンを組む場合では、それぞれの状況により繰り上げ返済を計画する必要性もあります。

共働き世帯のリスク

共働き世帯では、片働き世帯と比較して、より余裕を持った返済計画を立てる必要性があります。

上記のように、共働きの世帯では世帯年収を維持できない状況も考えられます。

片働きの場合でも、転職やリストラなどを理由に収入が下がることも考えられますが、最悪の場合は配偶者が働くことにより収入の補填ができる可能性が高いです。

しかし、はじめから共働きで世帯収入を見込んだ返済計画を立てると、お互いが収入を下げられなくなります。収入合算で住宅ローンの返済を検討する際には、主債務者（一般的には夫）の年収を軸に計画を立てる必要性があります。

住宅の維持費を把握する

予算と住宅ローンの返済期間を決めるためには、購入する自宅の維持費を抑えておかなければなりません。

住宅の維持費をしっかりと把握しなければ、住宅ローンの返済計画がすぐに狂ってしまう原因になります。

以下では、維持費について詳しく解説しております。

世帯年収を維持できない場合の返済負担

冒頭では、理想的な住宅ローンの借入額は、３５年ローンで年収の６倍程度が目安と解説しました。

以下では、世帯年収が１２００万円で６倍の７２００万円の住宅ローンを組んだケースを基に、世帯収入が維持できない状況の返済負担を比較していきます。

夫の年収	妻の年収	合算年収	返済比率
７００万円	５００万円	１２００万円	22%
７００万円	５００万円 ２５０万円	９５０万円	27.8%
７００万円	５００万円 ０万円	７００万円	37.8%

主債務者の年収が７００万円の場合では、合算者の収入が何らかの理由により半分になる、もしくは０になった場合、返済比率は理想の比率を大きく超えることとなります。

合算者の収入が０になったケースで考えると、返済比率は４０％近くに上昇します。額面年収の４割近い返済額となり、実質の手取り収入で考えると収入の約半分程度を住宅ローンの返済に充てることになり、家計への負担が大きくなります。

片働きの家庭でも、主債務者の収入が転職や止む負えない理由で下がることは考えられますが、最悪の場合は配偶者が共働きになり収入を補填することも可能です。

世帯年収１２００万円の理想的な借入額

主債務者の年収が１０００万円以上のケース

主債務者の年収が１０００万円以上の場合、７２００万円以内の住宅ローン借入が理想的です。

金利２％のシュミレーションでは、仮に合算収入が０になった場合で、返済比率は約２９％です。

１０００万円の年収があり、返済比率は３０％以下なので、ある程度に余裕を持って住宅ローンの返済が可能です。

主債務者の年収が９００万円以上のケース

主債務者の年収が９００万円以上の場合、６６００万円以内の住宅ローン借入が理想的です。

住宅ローンの金利２％までは、収入合算の収入が仮に０になっても、返済比率は３０％程度に留まります。

金利上昇や、共働きの世帯収入減少を見越して、長期的に余裕を持って返済できる計画が理想的です。

主債務者の年収が８００万円以上のケース

主債務者の年収が８００万円以上の場合、６０００万円以内の住宅ローン借入が理想的です。

住宅ローンの金利２％までは、収入合算の収入が仮に０になっても、返済比率は３０％程度に留まります。

金利上昇や、共働きの世帯収入減少を見越して、長期的に余裕を持って返済できる計画が理想的です。

主債務者の年収が７００万円以上のケース

主債務者の年収が７００万円以上の場合、５３００万円以内の住宅ローン借入が理想的です。

住宅ローンの金利２％までは、収入合算の収入が仮に０になっても、返済比率は３０％程度に留まります。

金利上昇や、共働きの世帯収入減少を見越して、長期的に余裕を持って返済できる計画が理想的です。

主債務者の年収が６００万円以上のケース

主債務者の年収が６００万円以上の場合、４６００万円以内の住宅ローン借入が理想的です。

住宅ローンの金利２％までは、収入合算の収入が仮に０になっても、返済比率は３０％程度に留まります。

年収が６００万円程度で、返済比率が３０％を超えてくると家計への負担が重くなってきます。金利上昇や、共働きの世帯収入減少を見越して、長期的に余裕を持って返済できる計画が理想的です。

マイホーム計画のポイント：世帯年収１２００万円

以下では、世帯年収１２００万円のご家庭が、マイホーム計画を建てる際のポイントを解説していきます。

世帯年収１２００万円のご家庭は、一般的に考えて高収入のご家庭です。全てのご家庭とは限りませんが、日々の生活費も高い傾向があります。

高額な住宅を購入して世帯収入が維持できないと、ライフスタイルの見直しも必要になってきますが、生活の質を下げることはそう簡単ではありません。将来的なリスクに備え、負担が大きい計画を立てないように心がけましょう。

合算の収入が無くなっても、返済比率が３０％程度に収まるように計画することで、将来的なリスクを回避できる可能性が高くなります。もしくは、出産や子育てなどで働けない期間が明確な場合、十分な預金を確保しておくことで、より安心に計画を進めることができます。

団体信用生命保険の扱いも単独ローンとは異なります。保障内容が十分かどうか慎重に判断して、予算を組んでください。共働き世帯の団信については以下の記事で詳しく解説しています。

住宅の維持費は以下で詳しく解説しています。

また金融機関と同じく、住宅メーカーも必ず複数を比較して選択するようにしましょう。LIFULL HOME'Sでは、地域や価格帯によって条件に合う住宅メーカーを簡単に調べることができて、自宅からカタログを取り寄せて比較検討することができます。

【世帯年収１２００万円の理想的な借入目安】

ご家庭の状況に合わせて、安心できる計画を立てるように心がけましょう。