世帯年収700万の住宅ローン適正価格【夫婦の年収別で予算を解説】

世帯年収700万円の理想的な借入目安は、35年ローンで年収の6倍、4200万円程度が理想となります。

しかし、世帯年収で住宅ローンを借入する際には、大きく2つのポイントに注意して予算を検討してください。

  • 主債務者の収入を軸に考える
  • 世帯収入が維持できない事態も考慮する

単純に世帯年収の合計金額だけで、予算を決めてしまうのは安易な考えかも知れません。主債務者の年収によって借入金額を検討した方が将来的なリスクに備えることができます。

主債務者の年収が500万円以上の場合

  • 借入目安は4200万円以内が理想

主債務者の年収が400万円程度の場合

  • 借入目安は3300万円以内が理想

また、住宅ローンは借入額が大きく、返済期間が長い方が利息の支払いが増えます。複数の金融機関をしっかりと比較して、好条件の銀行を選択するようにしましょう。の住宅ローン診断を利用すると、審査の通過確率を提示してくれて、簡単に複数の金融機関を比較することが可能です。さらに、モゲチェック限定の優遇金利も無料で利用できます。

この記事では、世帯年収700万円の家庭では、どれくらいの住宅ローン借入が適正なのか、夫婦の年収別で詳しく解説しています。

また、収入合算で住宅ローンの借入れをするリスクについても詳しく解説していきます。

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目次

世帯収入で予算を決める考え方

世帯収入で予算を決める考え方【イメージ画像】

特に子育て世帯では、以下の点に注意する必要があります。

主債務者の収入を軸に考える

住宅ローンの返済は、30年以上の長期間に渡ります。そのため、主債務者の収入を基に予算を立てることが重要です。

世帯収入が維持できない事態を考慮する

特に子育て世帯では、世帯年収が維持できない状況も踏まえて予算を決める必要があります。「共働きを続けられない」「時短勤務で収入が維持できない」などの可能性も考えられます。合算者(一般的には配偶者)の年収割合が大きいほど、将来的なリスクに注意が必要です。

理想的年収倍率(借入期間別)

住宅ローンの返済は、借入期間と金利により月々の返済額が変わります。金利2%程度までは、以下の年収倍率を目安にすることで返済比率を理想的な20%程度に収めることができます。

スクロールできます
借入期間年収倍率の目安返済比率の目安
30年約5倍以内20%前後
35年約6倍以内20%前後
40年約6.5倍以内20%前後

しかし、合算者の年収割合が高い場合、その収入を100%見込むのは危険です。収入合算の住宅ローンは住宅の選択肢を広げる有効な手段ですが、主債務者の収入を軸に考え、余裕を持った計画を立てる必要があります。

世帯年収700万円を維持できないケース

世帯年収700万円を維持できないケース【イメージ画像】

共働き世帯の中でも、特に子育て世帯やこれから子育てを予定している世帯では、継続的に現在の世帯収入を維持できない可能性を考慮し、住宅ローンの返済計画を立てる必要があります。

以下では、共働きを続けられない、または時短勤務を強いられるなどの理由で、世帯年収を維持できないケースをいくつか紹介します。

世帯年収を維持できない状況

  • 出産・育児によって時間に制限を受ける
  • 親の介護で時間に制限を受ける
  • お子さんに想像以上に手がかかり、仕事に復帰できない
  • 時短勤務により収入減、または時短勤務で本来の職種に就けない
  • 育児や保育園のお迎えなど、親の体調不良などの原因で協力が受けられなくなる
  • 家事育児と仕事の両立で、精神的負担が大きくなり働けない状況に陥る

共働き世帯と片働き世帯の大きな違いは、夫婦ともに時間に大きな制約を受けることです。

住宅ローンの返済はもちろん重要ですが、犠牲にする対象が子どもや両親などの家族である場合、それを放置するわけにはいきません。また、家事や育児と仕事の両立によって精神的な負担が増し、体調を崩すことも考えられます。

片働き世帯ではあたりまえにできることが、共働き世帯では時間的な制約を受けてできなくなることがあります。

世帯年収を維持できない場合の返済負担

以下では、世帯年収が700万円で6倍の4200万円の住宅ローンを組んだケースを基に、世帯収入が維持できない状況の返済負担を比較していきます。

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夫の年収妻の年収合算年収返済比率
400万円300万円700万円22%
400万円300万円550万円28%
400万円300万円400万円38.5%
※借入額4200万円・35年間・金利1.5%【返済額 月額128,597円】

住宅ローンの返済比率(返済負担額)は、一般的に20%前後が理想であり、最大でも25%以内に収めることが望ましいです。しかし、合算者の収入が何らかの理由で半減する、もしくはゼロになる場合、返済比率は理想を大きく超える可能性があります。

合算者の収入がゼロになった場合、返済額は額面年収の約40%近くとなり、手取り収入で考えると収入の約半分が住宅ローンの返済に充てられることになります。

片働きの家庭でも、主債務者の収入が転職ややむを得ない理由で減少することは考えられますが、最悪の場合、配偶者が働き始めることで収入を補填することが可能です。

特に、合算者の収入割合が高い世帯では、共働きの収入を100%見込んで借入をすることはリスクが伴います。

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  • 「いくら借りられるか」ではなく「無理なく返せる金額」を知りたい

住宅ローンの返済負担は、 同じ年収でもライフプラン次第で大きく変わります。
今だけでなく、 将来の支出まで見据えた資金計画を立てることが重要です。

世帯年収700万円の理想的な借入額

世帯年収700万円の理想的な借入額【イメージ画像】

主債務者の年収が500万円以上のケース

主債務者の年収が500万円以上の場合、4200万円以内の住宅ローン借入が理想的です。

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夫の年収妻の年収合算年収返済比率
500万円200万円700万円19.3%
500万円200万円600万円22.5%
500万円200万円500万円27%
※借入額4200万円・35年間・金利0.7%【返済額 月額112,778円】

金利2%のシュミレーションでは、仮に合算収入が0になった場合で、返済比率は約33%です。決して低い比率ではありませんし、生活水準の見直しは必要ですが、一般的には住宅ローンの返済が困難になる状況は回避できます。

主債務者の年収が400万円以上のケース

主債務者の年収が400万円以上の場合、3300万円以内の住宅ローン借入が理想的です。

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夫の年収妻の年収合算年収返済比率
400万円300万円700万円15.1%
400万円300万円550万円19.3%
400万円300万円400万円26.5%
※借入額3300万円・35年間・金利0.7%【返済額 月額88,611円】

住宅ローンの金利2%までは、収入合算の収入が仮に0になっても、返済比率は約33%に留まります。決して低し比率ではありませんが、一般的には住宅ローン返済が困難になることは回避できます。

ハウスメーカーは必ず比較して決めよう!

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ハウスメーカー選びは、複数の会社を比較することで、それぞれのメリット・デメリットに気が付き易くなります。さまざまな営業マンから提案を受けることで、あらたな考え方や気付きが与えらえることもあります。

マイホーム計画で後悔する理由はさまざまですが、後悔する原因は、「知らなかった」「気付かなかった」の2つです。

マイホーム計画を成功させるために、効率的にハウスメーカーを比較して、後悔のない計画を進めていきましょう。

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返済金額を抑える大きなポイント

返済金額を抑える大きなポイント【イメージ画像】

地盤の強い土地を選ぶ

住宅を建築する際、地盤が弱い土地を選ぶと、地盤改良工事が必要になる場合があります。この工事は地域や工法によりますが、一般的に50万円~200万円以上の費用がかかることもあります。

土地選びでは予算などの制約があるかもしれませんが、できるだけ地盤が強い土地を選ぶことが重要です。

元営業マン

地盤の強さについては、建築会社や不動産会社から情報を提供してもらえることが多いので、地盤改良の必要性やその費用も合わせて確認しておきましょう。

土地選びでは、地盤改良費用も見込んで比較することがポイントです!

地盤の調べ方や建築地のエリア選定については、以下の記事でも詳しく解説しておりますので参考にして下さい。

建築費を抑えるポイントを把握する

注文住宅で間取りを決める際、建築費を抑える工夫はいくつかあります。

  1. 凹凸の少ないシンプルな形状にする
  2. 総二階建てにする
  3. 水回りを一箇所にまとめる
  4. 廊下のスペースを効率よく配置する
  5. 収納スペースにデッドスペースを活用する
  6. 屋根の勾配と天井の高さを最適化する
  7. 標準仕様の範囲内で計画する
  8. 外構工事は引き渡し後に施工する
  9. 地盤の良い土地を選択する
  10. 建築条件付きの土地を選択する

これらのポイントを考慮することで、建築費を削減することが可能です。詳細については、以下の記事で詳しく解説していますので、そちらもご参照ください。

住宅ローンの借入先は必ず比較する

同じ価格の住宅でも、選ぶ金融機関によって返済総額が大きく異なります。住宅ローンは高額かつ長期間の返済が必要なため、金利の違いが数十万円から数百万円の差を生むこともあります。

以下の表で金利の違いによる支払い利息の差を確認できます。

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借入金額返済期間金利総利息支払い
3000万円35年0.8%約441万円
1%約557万円
4000万円35年0.8%約588万円
1%約743万円
5000万円35年0.8%約733万円
1%約928万円
6000万円35年0.8%約882万円
1%約1,114万円

金利は0.2%の違いで、100万円~200万円以上の利息を軽減することができます。

なぜ複数の銀行を比較しないのか??
  • 比較が面倒
  • どの金融機関が良いかわからない
  • 複数の銀行で審査を依頼するのが面倒
  • 審査が終わるまで借入条件がはっきりしない
  • 営業マンに任せとけば大丈夫と思ってしまう
  • 考えることが多くてそこまで手が回らない

上記のような理由が挙げられます。

土地代や建築費を交渉する人は多いですが、住宅ローンの借入先を複数比較する人は意外と少ないのが現実です。

元営業マン

確かに、自身で直接的に金融機関を探す人は少ない傾向がありますね。

審査通過の確証はありませんし、借入条件もどうなるのか予測しづらいですね・・

審査に通らなかったら無駄になるし・・・

なんだか、考えること自体が面倒になってくる・・・

しかし、複数の金融機関を比較して最適な条件を選ぶだけで、ローン返済の負担を軽減できる可能性が高まります。

目安としては、審査通過の可能性がある複数の金融機関に審査を依頼して、3つ程度の金融機関から審査の承認を取り、金利や団信の保障内容を比較して検討することが理想的です。

また、簡単に効率よく住宅ローンを比較したい人は、の利用も検討してみましょう!

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住宅購入のポイント:世帯年収700万円

住宅購入のポイント:世帯年収700万円【イメージ画像】

世帯年収で住宅ローンの返済を検討する際には、配偶者の収入割合が高いほど、世帯年収が維持できない状況においては返済へのリスクが高くなります。以下の点も含めて、安心できる返済計画を立てるようにしましょう。

住宅購入のポイント:世帯年収700万円

  • 余裕を持った計画を立てる
  • 世帯収入が維持できない状況も考慮する
  • 住宅の維持費を把握する(光熱費も)
  • ご家庭の状況に合わせた団信に加入する
  • 複数の金融機関を比較して好条件を選択する
  • 金利の上昇懸念も考慮する
  • 住宅メーカーは必ず比較する

特に、子育て中のご家庭や、子育て予定のあるご家庭では、「働けない期間に返済が可能かどうか」「生活維持のための預金が十分かどうか?」を考えるようにしましょう。また、予定通りに仕事に復帰できない事態もあり得ますので、余裕を持った計画が必要です。

世帯年収で住宅ローンを組む際には、どのような団信を付保するのかも大切な要素です。万が一の事態でも、残された家族の生活が維持できるように適切な団信に加入しておくと安心です。以下の記事でも詳しく解説しています。

そしてマイホームの維持費もしっかりと把握して住宅ローンの返済額を決めるようにしましょう。試算が甘いとローン返済に影響を与えてしまいます。

また、金融機関と同じように、住宅メーカーも必ず比較して決めるようにしましょう。では、地域や価格帯によって条件に合う住宅メーカーを簡単に調べることができて、自宅からカタログを取り寄せて比較検討することも可能です。

元営業マン

予算に近い住宅メーカーは、複数を比較して判断するようにしましょう。
「思ったより良かった!」「意外とコスパは良さそうだ!」など、実際に足を運ぶことで、はじめて気が付くこともあります。

比較するからこそ、見えてくるデメリットもあるので、後悔を招く可能性も低くなります。

世帯年収700万円の理想的な借入目安

主債務者の年収が500万円以上の場合

  • 借入目安は4200万円以内が理想

主債務者の年収が400万円程度の場合

  • 借入目安は3300万円以内が理想

主債務者の年収だけでも、返済比率を30%程度に抑えることが理想的です。

これまでに解説した目安を参考にして、「主債務者の収入が今後上がっていくのか?」「働けなくなった期間を預金で補填できるか?」なども考慮して、総合的に判断することが大切です。

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