世帯年収800万 住宅ローン【主債務者の年収別で予算を解説】

住宅ローンの理想的な借入額の目安は、３５年ローンでは年収の約6倍くらいです。また、返済比率（返済負担率）は２０％程度から最大でも２５％以下に収めておくのが理想的です。

特に子育て世帯では、収入合算をして世帯年収で住宅ローンの予算を考える際には、以下の点に注意する必要があります。

• 主債務者の収入を軸に考える
• 世帯収入が維持できない状況も考慮する

上記の点を考慮すると、世帯年収８００万円のご家庭では、以下の借入金額が理想的です。

住宅ローンは、３０年以上の長期間に渡り返済を行いますので、世帯年収が維持できない状況も踏まえて予算を決める必要性があります。特に、子育て世帯では、「共働きを続けられない」「時短勤務で収入が維持できない」などの可能性があります。

また、借入額が大きくなるほど住宅ローンの利息も増えます。複数の金融機関を比較して、好条件の銀行を選択するようにしましょう。

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この記事では、世帯年収８００万円の家庭では、「どれくらいの住宅ローン借入が適正なのか？」を夫婦の収入割合別で紹介し、収入が維持できないリスクについても詳しく解説しています。

世帯年収を維持できないケース

共働き世帯の中で、特に子育て世帯や、これから子育てを予定している世帯では、継続的に現在の世帯収入を維持できない可能性を考慮して、住宅ローンの返済計画を立てる必要があります。

以下では、共働きを続けられない、または時短勤務を強いられるなどの理由で、世帯年収を維持できないケースをいくつか紹介します。

世帯年収を維持できない状況

共働き世帯と、片働き世帯の圧倒的な違いは、夫婦ともに時間に大きな制約を受けることです。

住宅ローンの返済はもちろん大切ですが、犠牲にする対象が、子や両親などの家族の場合、放っておくことはできません。また、家事育児と仕事の両立で、精神的な負担が大きくなり、体調を崩すことも珍しい話ではありません。

片働き世帯では、あたりまえに出来ることが、共働き世帯では時間的な制約を受けてできなくなります。

世帯年収を維持できない場合の返済負担

冒頭では、理想的な住宅ローンの借入額は、３５年ローンで年収の６倍程度が目安と解説しました。

以下では、世帯年収が８００万円で６倍の４８００万円の住宅ローンを組んだケースを基に、世帯収入が維持できない状況の返済負担を比較していきます。

夫の年収	妻の年収	合算年収	返済比率
４５０万円	３５０万円	８００万円	22%
４５０万円	３５０万円 １７５万円	６２５万円	28.2%
４５０万円	３５０万円 ０万円	４５０万円	39.1%

返済比率（返済負担額）は、一般的に２０％前後が理想となり、最大でも２５％以内に収めることが望ましいです。しかし、上記のケースの場合、合算者の収入が何らかの理由により半分になる、もしくは０になった場合、返済比率は理想の比率を大きく超えることとなります。

合算者の収入が０になったケースで考えると、額面年収の４割近い返済額となり、実質の手取り収入ので考えると収入の約半分程度を住宅ローンの返済に充てることになります。

片働きの家庭でも、主債務者の収入が転職や止む負えない理由で下がることは考えられますが、最悪の場合は配偶者が共働きになり収入を補填することも可能です。特に、合算者の収入割合が高い世帯では、共働きの収入を１００％見込んで借入をしてしまうと、想定外の状況に陥った際に、対策することができず、返済が困難になる可能性も考慮しなければなりません。

理想的な年収倍率（借入期間別）

住宅ローンの借入目安は、３５年ローンで年収の約６倍程度と解説しています。しかし、借入期間や金利により月々の返済額は増減し、返済比率も同時に増減します。

借入金利が２％以内であれば、以下の年収倍率を目安にすると、返済比率は２０％前後に落ち着きます。

借入期間	年収倍率の目安	返済比率の目安
３０年	約５倍以内	２０％前後
３５年	約６倍以内	２０％前後
４０年	約６.５倍以内	２０％前後

返済期間を長くすることで、同じ返済額でも大きく借入をすることができます。

２０代で住宅購入をする場合など、返済に負担大きい世帯では住宅の選択肢を広げることができますが、総利息は増えるので注意が必要です。

以下の記事でも詳しく解説していますが、計画的な繰り上げ返済なども視野に入れて慎重に判断する必要があります。

世帯年収８００万円の理想的な借入額

主債務者の年収が６００万円以上のケース

主債務者の年収が６００万円以上の場合、４８００万円以内の住宅ローン借入が理想的です。

金利２％のシュミレーションでは、仮に合算収入が０になった場合で、返済比率は約３２％です。決して低い比率ではありませんし、生活水準の見直しは必要ですが、一般的には住宅ローンの返済が困難になる状況は回避できます。

主債務者の年収が５００万円以上のケース

主債務者の年収が５００万円以上の場合、４０００万円以内の住宅ローン借入が理想的です。

住宅ローンの金利２％までは、収入合算の収入が仮に０になっても、返済比率は３２％に留まります。決して低し比率ではありませんが、一般的には住宅ローン返済が困難になることは回避できます。

主債務者の年収が４００万円以上のケース

主債務者の年収が４００万円以上の場合、３２００万円以内の住宅ローン借入が理想的です。

住宅ローンの金利２％までは、収入合算の収入が仮に０になっても、返済比率は３２％に留まります。決して低し比率ではありませんが、一般的には住宅ローン返済が困難になることは回避できます。

しかし、年収４００万円程度の世帯では、返済比率が３０％を超えると家計への負担が大きくなるので注意が必要です。

金利の上昇や、家計の支出を考えて、余裕を持った返済計画が推奨されます。

住宅購入のポイント：世帯年収８００万円

世帯年収で住宅ローンの返済を検討する際には、配偶者の収入割合が高いほど、世帯年収が維持できない状況においては返済へのリスクが高くなります。以下の点も含めて、安心できる返済計画を立てるようにしましょう。

特に、子育て中のご家庭や、子育て予定のあるご家庭では、「働けない期間に返済が可能かどうか」「生活維持のための預金が十分かどうか？」を考えるようにしましょう。また、予定通りに仕事に復帰できない事態もあり得ますので、余裕を持った計画が必要です。

世帯年収で住宅ローンを組む際には、どのような団信を付保するのかも大切な要素です。万が一の事態でも、残された家族の生活が維持できるように適切な団信に加入しておくと安心です。以下の記事でも詳しく解説しています。

そしてマイホームの維持費もしっかりと把握して住宅ローンの返済額を決めるようにしましょう。試算が甘いとローン返済に影響を与えてしまいます。

また、金融機関と同じように、住宅メーカーも必ず比較して決めるようにしましょう。LIFULL HOME'Sでは、地域や価格帯によって条件に合う住宅メーカーを簡単に調べることができて、自宅からカタログを取り寄せて比較検討することも可能です。

主債務者の年収だけでも、返済比率を３０％程度に抑えることが理想的です。

これまでに解説した目安を参考にして、「主債務者の収入が今後上がっていくのか？」「働けなくなった期間を預金で補填できるか？」なども考慮して、総合的に判断することが大切です。