世帯年収1000万 住宅ローン【夫婦の収入割合別で予算を解説】

住宅ローンの理想的な借入額の目安は、３５年ローンで年収の約6倍程度です。

もちろん、各世帯により家庭の収支は大きく異なりますが、一般的な３５年ローンで借入を行う場合、6倍程度に抑えることで返済比率（返済負担額）も２０％前後に落ち着き、ある程度余裕を持って返済をすることができます。

しかし、世帯収入で予算を考える際には、単純に世帯収入の合計金額だけで予算を立ててしまうのはとても危険です。以下の点に注意して、余裕を持った計画を立てましょう。

• 主債務者の収入を軸に考える
• 世帯収入が維持できない状況も考慮する

特に子育て世帯では、上記の点を考慮して考えると、理想的な借入額は以下のようになります。

住宅ローンは、３０年以上の長期間に渡り返済を行いますので、世帯収入が維持できない状況も踏まえて予算を決める必要性があります。特に、子育て世帯では、「共働きを続けられない」「時短勤務で収入が維持できない」などの可能性は、誰にでもあり得ます。

収入合算の住宅ローンは、住宅の選択肢を広げることができる有効的な手段ではありますが、主債務者の収入を軸に考えて、余裕を持った計画を立てる必要性があります。

この記事では、世帯年収１０００万円の家庭では、どれくらいの住宅ローン借入が理想的なのか、夫婦の収入割合別で紹介しています。また、収入が維持できないリスクについても、詳しく解説しています。

世帯収入を維持できないリスク

共働き世帯の中で、特に子育て世帯や、これから子育てを予定している世帯では、継続的に現在の世帯収入を維持できない可能性を考慮して、住宅ローンの返済計画を立てる必要があります。

以下では、共働きを続けられない、または時短勤務を強いられるなどの理由で、世帯収入を維持できないケースをいくつか紹介します。

世帯収入を維持できない状況

共働き世帯と、片働き世帯の圧倒的な違いは、夫婦ともに時間に大きな制約を受けることです。

住宅ローンの返済はもちろん大切ですが、犠牲にする対象が、子や両親などの家族の場合、放っておくことはできません。また、家事育児と仕事の両立で、精神的な負担が大きくなり、体調を崩すことも珍しい話ではありません。

片働き世帯では、あたりまえに出来ることが、共働き世帯では時間的な制約を受けてできなくなります。

世帯収入を維持できない場合の返済負担

冒頭では、理想的な住宅ローンの借入額は、３５年ローンで年収の６倍程度が目安と解説しました。

以下では、世帯収入が維持できない状況の返済負担を比較していきます。

夫の年収	妻の年収	合算年収	返済比率
６００万円	４００万円	１０００万円	22%
６００万円	４００万円 ２００万円	８００万円	27.5%
６００万円	４００万円 ０万円	６００万円	36.7%

返済比率（返済負担額）は、一般的に２０％前後が理想となり、最大でも２５％以内に収めることが望ましいです。

しかし、上記のケースの場合、合算者の収入が何らかの理由により半分になる、もしくは０になった場合、返済比率は理想の比率を大きく超えることとなります。

合算者の収入が０になったケースで考えると、手取りではなく額面年収に対して、４割近い金額の返済をすることになります。

片働きの家庭でも、主債務者の収入が転職や止む負えない理由で下がることは考えられますが、最悪の場合は配偶者が共働きになり収入を補填することも可能です。特に、合算者の収入割合が高い世帯では、共働きの収入を１００％見込んで借入をしてしまうと、想定外の状況に陥った際に、対策することができず、返済が困難になる可能性も考慮しなければなりません。

年収倍率と返済比率の関係性

住宅ローンの借入目安は、３５年ローンで年収の約６倍程度と解説しています。

しかし、借入期間や金利により月々の返済額は増減し、返済比率も同時に増減します。

借入金利が２％以内であれば、以下の年収倍率を目安にすると、返済比率は２０％前後に落ち着き、最大でも２５％以内に収まります。

借入期間	年収倍率の目安	返済比率の目安
３０年	約５倍以内	２０％前後
３５年	約６倍以内	２０％前後
４０年	約６.５倍以内	２０％前後

返済期間が長くすることで、同じ返済額でも大きく借入をすることができます。

２０代で住宅購入をする場合など、返済に負担大きい世帯では住宅の選択肢を広げることができますが、総利息は大きくなるので注意が必要です。

以下の記事でも詳しく解説していますが、計画的な繰り上げ返済なども視野に入れて慎重に判断する必要があります。

世帯年収１０００万円の理想的な借入額

主債務者の年収が８００万円程度

主債務者の年収が８００万円程度の場合、６０００万円以内の借入が理想的です。

住宅ローンの金利２％までは、収入合算の収入が仮に０になっても、返済比率は３０％に留まります。

主債務者の年収が７００万円程度

主債務者の年収が７００万円程度の場合、５３００万円以内の借入が理想的です。

住宅ローンの金利２％までは、収入合算の収入が仮に０になっても、返済比率は３０％に留まります。

主債務者の年収が６００万円程度

主債務者の年収が６００万円程度の場合、４６００万円以内の借入が理想的です。

住宅ローンの金利２％までは、収入合算の収入が仮に０になっても、返済比率は３０％に留まります。

主債務者の年収が５００万円程度

主債務者の年収が５００万円程度の場合、３９００万円以内の借入が理想的です。

住宅ローンの金利２％までは、収入合算の収入が仮に０になっても、返済比率は３１％に留まります。

将来のリスクを見据えて判断しましょう！

世帯収入１０００万円の理想的な住宅ローンの借入額を解説してきました。

これまで解説した住宅ローンの借り入れ目安では、収入合算者の収入割合が大きいほど、世帯年収を維持できている期間の返済負担は軽減されますが、万が一の事態が起こり収入が維持できない状況になると、返済の負担が一気に大きくなります。合算金額が大きくなるほど、注意しなければなりません。

仮に合算者の収入が無くなり、返済比率が３０％前後になるのは、決して低い数値ではありませんし、ライフスタイルの見直しなどは必要になるかも知れませんが、一般的に考えると住宅ローンの返済が困難になることは回避できます。

しかし、冒頭のシュミレーションで解説したように、返済比率が４０％近くになると、実質は手取りの収入の半分は住宅ローンの支払いに消えてしまう計算になりますし、変動金利の場合は、金利が上昇すれば将来的に返済額も増えてしまいます。

これまでに解説した目安を参考にして、「主債務者の収入が今後上がっていくのか？」「働けなくなった期間を預金で補填できるか？」なども考慮して、総合的に判断することが大切です。

また、収入合算で住宅ローンを利用する場合は、団体信用生命保険の扱いも単独ローンとは異なります。保障内容が十分かどうか慎重に判断して、予算を組んでください。

収入合算での団信の取り扱いや、住宅ローン控除については以下で解説しております。